【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年1月〜3月期のJR山陰本線 (松江駅~出雲市駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は25.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +23.0%( +4.7万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 8 件(1年前(2022年)に比べて +100.0%( +4件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 21.8年(昨年 22.3年から -2.6 %減)。平均専有面積は 71.2 ㎡ (昨年 68.8 ㎡から +3.6 %増)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。ほとんどの駅において下落した。松江駅は、昨年から 10 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは松江駅で昨年に比べ +10.2 %、単価は 22.6 万円/㎡となった。
上位 1 駅(松江駅)は +10.2 %(単価 +2.1 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(松江駅)は +10.2 %(単価 +2.1 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 26.2 分 → 2023年 18.6 分、-29.0 %と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 100.0 % → 2023年 75.0 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった松江駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は22.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +10.2%( +2.1万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2022年)に比べて +25.0%( +1件/㎡)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった松江駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は22.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +10.2%( +2.1万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2022年)に比べて +25.0%( +1件/㎡)と大幅に増加しています。)。
JR山陰本線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
松江駅 | 22.6万/㎡ (26.4年/71.0㎡) | 20.5万/㎡ (22.3年/68.8㎡) | 23.1万/㎡ (15.5年/68.8㎡) |
乃木駅 | 28.6万/㎡ (19.0年/70.0㎡) | - | 21.1万/㎡ (25.0年/95.0㎡) |
玉造温泉駅 | - | - | - |
直江駅 | - | - | - |
出雲市駅 | 30.0万/㎡ (11.5年/72.5㎡) | - | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
松江駅 22.6 万/㎡(昨年同期比 +10.2 %)
松江駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は22.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +10.2%( +2.1万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2022年)に比べて +25.0%( +1件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 26.4年(昨年 22.3年から +18.2 %増)。平均専有面積は 71.0 ㎡ (昨年 68.8 ㎡から +3.3 %増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 26.2 分 → 2023年 19.4 分、-26.1 %と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が僅かに減少(全取引物件に占める割合が 2022年 100.0 % → 2023年 100.0 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 22.3 年 → 2023年 26.4 年、+18.2 %と増加)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示