公開日:2017.03.01更新日:2017.03.01

忘れてはいけない住環境調査のチェックポイント
忘れてはいけない住環境調査のチェックポイント

忘れてはいけない住環境調査のチェックポイント

快適な暮らしを手に入れるためには、建物だけでなく、住まいを建てる土地の情報も手に入れておく必要があります。インターネット上にも多くの情報が公開されていますが、それだけで十分といえません。できれば自分の足で歩き、現地の様子を確かめた方が良いでしょう。

調査しておきたい住環境情報
項目調査方法
住宅助成移住交流推進機構が各自治体の助成制度一覧を公開
子育て支援内閣府が子育て支援全国調査の結果を公開
ハザードマップ国土交通省が全国自治体ごとのハザードマップを公開
地震防災情報国土交通省が全国自治体ごとの震度、被害マップを公開
防犯情報警視庁、愛知県警、大阪府警、福岡県警が管内の犯罪、不審者情報をメールで発信

自治体の住宅助成制度を確認しよう

住まいの購入は、1生で最も高い買い物といわれます。できれば地方自治体の支援があるとうれしいものです。近年は首都圏を除くほとんどの自治体が人口減少に悩み、移住者の獲得に力を入れています。

その際、セールスポイントにしているのが住宅関連の助成です。移住交流推進機構が全国の主な自治体が実施している助成制度を紹介しています。その中にお目当ての自治体があれば、直接問い合わせて助成内容を詳しく調べましょう。

子育て支援制度の有無も要チェック

子育て支援についても、各自治体が独自の施策を設け、定住者を呼び込もうとしています。出産の祝い金制度や子育てサポート制度を打ち出している自治体は急激に増えています。支援があれば暮らしが楽になり、心強いものです。

内閣府のホームページには全国調査の結果が公表されていますので、確認のうえ、より詳しい情報がほしいなら各自治体に問い合わせてみましょう。

防災、防犯情報もインターネットで

最近は日本各地で大地震が頻発し、南海トラフ大地震や首都直下型地震の発生が心配されています。国土交通省が公開しているハザードマップなどで大地震の際に、どれだけの被害が想定されているのかを確認しておいた方が良いでしょう。

このほか、山に近い場所なら地すべり、海に近い場所なら高潮情報などが掲載されています。災害の不安がある場所かどうかも購入する前に情報収集し、検討しておくべきです。犯罪発生件数など防犯関係の情報も入手しておいた方が望ましいでしょう。

スーパーや駅の位置をその目で確かめよう

これらの情報を入手できたら、現地を歩きましょう。自宅から駅までの距離がどれくらいか、途中に急な坂はないか、実際にその足で歩き、その目で確認することが大切です。これから子育てするつもりなら、不審者情報が頻出していないか、夜の通りに適切な灯りがあるかどうかもチェックポイントです。

スーパーや病院、公園の位置も確認する必要があります。特にスーパーは毎日の買い物で通うことになります。車が必要か、歩いて通えるのかも実際に確認しておいた方が良いでしょう。

線路など騒音源のチェックも必要

せっかくの新居なのに、騒音に悩まされたのでは落ち着けません。近くに線路があるなら、どのくらいの音量なのか、確かめるとともに、周辺道路の通行状況確認は必須です。工場も日中、騒音源となるケースがありますから、チェックが欠かせません。

不動産会社でだいたいの情報を得られますが、念を入れたいのであれば、近くの住人や店舗で聞いてみるのが一番です。実際に現地を訪れたついでに話を聞いておきましょう。

高田 泰 ライタープロフィール

関西学院大卒。地方新聞社で文化部、社会部、政経部記者を歴任したあと、編集委員として年間企画記事、子供新聞などを担当。2015年に独立し、フリージャーナリストとして雑誌、ウェブサイトなどで執筆中。マンション管理士としても活動。