物件種別
対象路線
調査期間
中古マンション
2023年第4四半期
2023年10月12月

この記事は不動産鑑定士、宅地建物取引士により監修しています

記事監修:岩野 愛弓
【監修者】

宅地建物取引士・日商簿記2級

岩野 愛弓 (監修者)

注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...

中古マンション相場の概況

2023年10月〜12月期の山陽新幹線 (新大阪駅新大阪駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +40.2%( +14.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 66 件(1年前(2022年)に比べて +1.5%( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。

平均築年数は 32.2年(昨年 37.5年から -14.2 %減)。平均専有面積は 35.2 ㎡ (昨年 38.5 ㎡から -8.8 %減)。

近年の取引物件の特徴は、築 10 年以内の新しい物件数が大きく増加、駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加。

値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。新大阪駅は、昨年から 20 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは新大阪駅で昨年に比べ +40.2 %、単価は 49.4 万円/㎡となった。

上位 1 駅(新大阪駅)は +40.2 %(単価 +14.2 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(新大阪駅)は +40.2 %(単価 +14.2 万円/㎡)の下落。

価格上昇要因

  • 平均築年数が減少(2022年 37.5 年 → 2023年 32.2 年、-14.2 %と減少)
  • 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 24.6 % → 2023年 31.8 %)
  • 築 40 年を超える高経年物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 66.2 % → 2023年 56.1 %)

価格下落要因

  • 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.3 % → 2023年 3.0 %)

駅ごとの中古マンション相場について

鉄道路線中、最高値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +40.2%( +14.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 66 件(1年前(2022年)に比べて +1.5%( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。

鉄道路線中、最低値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +40.2%( +14.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 66 件(1年前(2022年)に比べて +1.5%( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。

山陽新幹線(沿線・駅ごとの中古マンションについて)
山陽新幹線現状(2023)
(平均築年・面積)
1年前
(平均築年・面積)
2年前
(平均築年・面積)
新大阪駅49.4万/㎡
(32.2年/35.2㎡)
35.2万/㎡
(37.5年/38.5㎡)
39.1万/㎡
(33.9年/44.8㎡)

※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。

価格変動が大きかった駅について

新大阪駅49.4 万/㎡(昨年同期比 +40.2 %)

新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +40.2%( +14.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 66 件(1年前(2022年)に比べて +1.5%( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。

平均築年数は 32.2年(昨年 37.5年から -14.2 %減)。平均専有面積は 35.2 ㎡ (昨年 38.5 ㎡から -8.8 %減)。

価格上昇要因

  • 平均築年数が減少(2022年 37.5 年 → 2023年 32.2 年、-14.2 %と減少)
  • 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 24.6 % → 2023年 31.8 %)
  • 築 40 年を超える高経年物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 66.2 % → 2023年 56.1 %)

価格下落要因

  • 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.3 % → 2023年 3.0 %)

セグメントごとの取引物件の内訳

対象駅:   セグメント:

※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示

記事:ウチノカチ

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データ:国土交通省 売却価格情報(過去の実取引情報)

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