【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年10月〜12月期の山陽新幹線 (新大阪駅~新大阪駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は43.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +23.7%( +8.3万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 51 件(1年前(2022年)に比べて -21.5%( -14件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 36.3年(昨年 37.5年から -3.0 %減)。平均専有面積は 36.3 ㎡ (昨年 38.5 ㎡から -5.9 %減)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加、築 10 年以内の新しい物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。新大阪駅は、昨年から 20 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは新大阪駅で昨年に比べ +23.7 %、単価は 43.6 万円/㎡となった。
上位 1 駅(新大阪駅)は +23.7 %(単価 +8.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(新大阪駅)は +23.7 %(単価 +8.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 24.6 % → 2023年 39.2 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 18.5 % → 2023年 11.8 %)
価格下落要因
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.3 % → 2023年 3.9 %)
- 築 40 年を超える高経年物件数が僅かに増加(全取引物件に占める割合が 2022年 66.2 % → 2023年 66.7 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は43.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +23.7%( +8.3万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 51 件(1年前(2022年)に比べて -21.5%( -14件/㎡)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は43.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +23.7%( +8.3万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 51 件(1年前(2022年)に比べて -21.5%( -14件/㎡)と大幅に減少しています。)。
山陽新幹線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
新大阪駅 | 43.6万/㎡ (36.3年/36.3㎡) | 35.2万/㎡ (37.5年/38.5㎡) | 39.1万/㎡ (33.9年/44.8㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
新大阪駅 43.6 万/㎡(昨年同期比 +23.7 %)
新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は43.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +23.7%( +8.3万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 51 件(1年前(2022年)に比べて -21.5%( -14件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 36.3年(昨年 37.5年から -3.0 %減)。平均専有面積は 36.3 ㎡ (昨年 38.5 ㎡から -5.9 %減)。
価格上昇要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 24.6 % → 2023年 39.2 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 18.5 % → 2023年 11.8 %)
価格下落要因
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.3 % → 2023年 3.9 %)
- 築 40 年を超える高経年物件数が僅かに増加(全取引物件に占める割合が 2022年 66.2 % → 2023年 66.7 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示