【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年4月〜6月期の山陽新幹線 (新大阪駅~新大阪駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は46.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +7.8%( +3.4万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 27 件(1年前(2022年)に比べて -12.9%( -4件/㎡)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 28.8年(昨年 35.1年から -18.0 %減)。平均専有面積は 43.5 ㎡ (昨年 28.2 ㎡から +54.2 %増)。
近年の取引物件の特徴は、築 10 年以内の新しい物件数が大きく増加、専有面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。新大阪駅は、昨年から 5 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは新大阪駅で昨年に比べ +7.8 %、単価は 46.6 万円/㎡となった。
上位 1 駅(新大阪駅)は +7.8 %(単価 +3.4 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(新大阪駅)は +7.8 %(単価 +3.4 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2022年 35.1 年 → 2023年 28.8 年、-18.0 %と減少)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 63.3 % → 2023年 48.1 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 16.7 % → 2023年 11.1 %)
価格下落要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 22.6 % → 2023年 18.5 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は46.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +7.8%( +3.4万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 27 件(1年前(2022年)に比べて -12.9%( -4件/㎡)と不調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は46.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +7.8%( +3.4万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 27 件(1年前(2022年)に比べて -12.9%( -4件/㎡)と不調に推移しています。)。
山陽新幹線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
新大阪駅 | 46.6万/㎡ (28.8年/43.5㎡) | 43.2万/㎡ (35.1年/28.2㎡) | 41.3万/㎡ (32.9年/33.6㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
新大阪駅 46.6 万/㎡(昨年同期比 +7.8 %)
新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は46.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて +7.8%( +3.4万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 27 件(1年前(2022年)に比べて -12.9%( -4件/㎡)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 28.8年(昨年 35.1年から -18.0 %減)。平均専有面積は 43.5 ㎡ (昨年 28.2 ㎡から +54.2 %増)。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2022年 35.1 年 → 2023年 28.8 年、-18.0 %と減少)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 63.3 % → 2023年 48.1 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 16.7 % → 2023年 11.1 %)
価格下落要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 22.6 % → 2023年 18.5 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示