【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年1月〜3月期の山陽新幹線 (新大阪駅~新大阪駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は44.3万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて -7.0%( -3.3万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 32 件(1年前(2021年)に比べて +10.3%( +3件/㎡)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 29.8年(昨年 27.2年から +9.6 %増)。平均専有面積は 32.5 ㎡ (昨年 32.9 ㎡から -1.3 %減)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 10 分圏内の標準的な物件数が大きく増加、専有面積 60 平方メートル未満のDINKS・子供独立後の老後世帯を対象とした中規模物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。新大阪駅は、昨年から 10 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは新大阪駅で昨年に比べ -7.0 %、単価は 44.3 万円/㎡となった。
上位 1 駅(新大阪駅)は -7.0 %(単価 -3.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(新大阪駅)は -7.0 %(単価 -3.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 27.6 % → 2022年 15.6 %)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 37.9 % → 2022年 50.0 %)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 34.5 % → 2022年 25.0 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は44.3万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて -7.0%( -3.3万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 32 件(1年前(2021年)に比べて +10.3%( +3件/㎡)と好調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は44.3万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて -7.0%( -3.3万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 32 件(1年前(2021年)に比べて +10.3%( +3件/㎡)と好調に推移しています。)。
山陽新幹線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
新大阪駅 | 44.3万/㎡ (29.8年/32.5㎡) | 47.7万/㎡ (27.2年/32.9㎡) | 33.9万/㎡ (35.0年/35.7㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
新大阪駅 44.3 万/㎡(昨年同期比 -7.0 %)
新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は44.3万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて -7.0%( -3.3万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 32 件(1年前(2021年)に比べて +10.3%( +3件/㎡)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 29.8年(昨年 27.2年から +9.6 %増)。平均専有面積は 32.5 ㎡ (昨年 32.9 ㎡から -1.3 %減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 27.6 % → 2022年 15.6 %)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 37.9 % → 2022年 50.0 %)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 34.5 % → 2022年 25.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示