【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2022年1月〜3月期のJR宇都宮線 (古河駅～古河駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 57.5万円/坪(17.4万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +24.1％( +11.2万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 58 件(１年前(2021年)に比べて +9.4％( +5件/坪)と堅調に推移しています。)。
平均築年数は 17.9年(昨年 16.9年から +5.8 ％増)。平均土地面積は 84.2 坪 (昨年 76.5 坪から +10.1 ％増)。平均建物面積は 32.3 坪 (昨年 35.2 坪から -8.2 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加、駅から徒歩 20 分未満の比較的駅から遠い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。古河駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは古河駅で昨年に比べ +24.9 ％、坪単価は 58.9 万円/坪となった。
上位 1 駅(古河駅)は +24.9 ％(坪単価 +11.7 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(古河駅)は +24.9 ％(坪単価 +11.7 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 41.7 ％ → 2022年 32.7 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が小幅増加(全取引物件に占める割合が 2021年 45.8 ％ → 2022年 48.1 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 8.3 ％ → 2022年 13.5 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった古河駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 58.9万円/坪(17.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +24.9％( +11.7万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 55 件(１年前(2021年)に比べて +5.8％( +3件/坪)と堅調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった古河駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 58.9万円/坪(17.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +24.9％( +11.7万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 55 件(１年前(2021年)に比べて +5.8％( +3件/坪)と堅調に推移しています。)。
| JR宇都宮線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 古河駅 | 58.9万/坪 (17.6年/85.1坪) | 47.1万/坪 (16.9年/76.6坪) | 32.9万/坪 (24.0年/76.6坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
古河駅 58.9 万/坪(昨年同期比 +24.9 ％)
古河駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 58.9万円/坪(17.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +24.9％( +11.7万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 55 件(１年前(2021年)に比べて +5.8％( +3件/坪)と堅調に推移しています。)。
平均築年数は 17.6年(昨年 16.9年から +4.3 ％増)。平均土地面積は 85.1 坪 (昨年 76.6 坪から +11.1 ％増)。平均建物面積は 32.0 坪 (昨年 35.7 坪から -10.5 ％減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 41.7 ％ → 2022年 32.0 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が小幅増加(全取引物件に占める割合が 2021年 45.8 ％ → 2022年 50.0 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 8.3 ％ → 2022年 14.0 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示