【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2019年4月〜6月期の広島電鉄本線 (広島駅~観音町駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は38.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2018年)に比べて +20.8%( +6.5万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 44 件(1年前(2018年)に比べて +83.3%( +20件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 20.6年(昨年 22.1年から -6.6 %減)。平均専有面積は 63.9 ㎡ (昨年 62.5 ㎡から +2.2 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 20 分以上の徒歩圏外の物件数が大きく増加、築 20 年以内の比較的新しい物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。ほとんどの駅において下落した。広島駅は、昨年から 10 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは広島駅で昨年に比べ +19.8 %、単価は 38.1 万円/㎡となった。
上位 1 駅(広島駅)は +19.8 %(単価 +6.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(広島駅)は +19.8 %(単価 +6.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2018年 66.7 % → 2019年 47.6 %)
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が小幅増加(全取引物件に占める割合が 2018年 4.2 % → 2019年 4.5 %)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2018年 25.0 分 → 2019年 31.4 分、+25.5 %と大きく増加)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2018年 12.5 % → 2019年 4.8 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった広島駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は38.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2018年)に比べて +19.8%( +6.3万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 44 件(1年前(2018年)に比べて +91.3%( +21件/㎡)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった広島駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は38.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2018年)に比べて +19.8%( +6.3万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 44 件(1年前(2018年)に比べて +91.3%( +21件/㎡)と大幅に増加しています。)。
広島電鉄本線 | 現状(2019) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
広島駅 | 38.1万/㎡ (20.6年/63.9㎡) | 31.8万/㎡ (21.9年/64.6㎡) | 26.5万/㎡ (23.7年/53.9㎡) |
紙屋町東駅 | - | - | - |
本川町駅 | - | - | - |
天満町駅 | - | - | - |
観音町駅 | - | 25.3万/㎡ (26.3年/15.0㎡) | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
広島駅 38.1 万/㎡(昨年同期比 +19.8 %)
広島駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は38.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2018年)に比べて +19.8%( +6.3万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 44 件(1年前(2018年)に比べて +91.3%( +21件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 20.6年(昨年 21.9年から -5.8 %減)。平均専有面積は 63.9 ㎡ (昨年 64.6 ㎡から -1.1 %減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2018年 65.2 % → 2019年 47.6 %)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2018年 26.0 分 → 2019年 31.4 分、+20.7 %と大きく増加)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2018年 13.0 % → 2019年 4.8 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示