物件種別
対象路線
調査期間
中古マンション
2023年
2023年1月12月

この記事は不動産鑑定士、宅地建物取引士により監修しています

記事監修:岩野 愛弓
【監修者】

宅地建物取引士・日商簿記2級

岩野 愛弓 (監修者)

注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...

中古マンション相場の概況

2023年1月〜12月期の東京メトロ副都心線 (和光市駅和光市駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.7万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -5.6%( -3.0万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 79 件(1年前(2022年)に比べて -3.7%( -3件/㎡)と小幅に減少しています。)。

平均築年数は 27.2年(昨年 23.9年から +13.8 %増)。平均専有面積は 68.7 ㎡ (昨年 69.8 ㎡から -1.6 %減)。

近年の取引物件の特徴は、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加、築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加。

値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。和光市駅は、昨年から 20 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは和光市駅で昨年に比べ -3.9 %、単価は 52.7 万円/㎡となった。

上位 1 駅(和光市駅)は -3.9 %(単価 -2.1 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(和光市駅)は -3.9 %(単価 -2.1 万円/㎡)の下落。

価格上昇要因

  • 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 4.9 % → 2023年 10.1 %)
  • 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 5.2 % → 2023年 9.3 %)

価格下落要因

  • 平均築年数が増加(2022年 23.9 年 → 2023年 27.2 年、+13.8 %と増加)
  • 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 13.4 % → 2023年 24.1 %)

駅ごとの中古マンション相場について

鉄道路線中、最高値の駅となった和光市駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は52.7万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -3.9%( -2.1万円/㎡)と小幅に下落しています。売買数は 62 件(1年前(2022年)に比べて -8.8%( -6件/㎡)と弱含みに推移しています。)。

鉄道路線中、最低値の駅となった和光市駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は52.7万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -3.9%( -2.1万円/㎡)と小幅に下落しています。売買数は 62 件(1年前(2022年)に比べて -8.8%( -6件/㎡)と弱含みに推移しています。)。

東京メトロ副都心線(沿線・駅ごとの中古マンションについて)
東京メトロ副都心線現状(2023)
(平均築年・面積)
1年前
(平均築年・面積)
2年前
(平均築年・面積)
和光市駅52.7万/㎡
(25.6年/69.2㎡)
54.8万/㎡
(22.7年/70.4㎡)
51.2万/㎡
(21.5年/71.1㎡)

※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。

価格変動が大きかった駅について

和光市駅52.7 万/㎡(昨年同期比 -3.9 %)

和光市駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は52.7万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -3.9%( -2.1万円/㎡)と小幅に下落しています。売買数は 62 件(1年前(2022年)に比べて -8.8%( -6件/㎡)と弱含みに推移しています。)。

平均築年数は 25.6年(昨年 22.7年から +12.6 %増)。平均専有面積は 69.2 ㎡ (昨年 70.4 ㎡から -1.7 %減)。

価格上昇要因

  • 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 5.9 % → 2023年 12.9 %)
  • 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 6.3 % → 2023年 12.1 %)

価格下落要因

  • 平均築年数が増加(2022年 22.7 年 → 2023年 25.6 年、+12.6 %と増加)
  • 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 10.3 % → 2023年 17.7 %)

セグメントごとの取引物件の内訳

対象駅:   セグメント:

※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示

記事:ウチノカチ

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データ:国土交通省 売却価格情報(過去の実取引情報)

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