【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年10月〜12月期のJR琵琶湖線 (山科駅~京都駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +9.2%( +4.1万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 1 件(1年前(2021年)に比べて -85.7%( -6件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 21.8年(昨年 21.5年から +1.3 %増)。平均専有面積は 65.0 ㎡ (昨年 47.9 ㎡から +35.8 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。おおむね昨年と横ばい傾向。山科駅は、昨年から 10 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは山科駅で昨年に比べ +19.2 %、単価は 49.2 万円/㎡となった。
上位 1 駅(山科駅)は +19.2 %(単価 +7.9 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(山科駅)は +19.2 %(単価 +7.9 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2021年 5.1 分 → 2022年 4.0 分、-22.2 %と大きく減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 28.6 % → 2022年 100.0 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 57.1 % → 2022年 100.0 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった山科駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +19.2%( +7.9万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 1 件(1年前(2021年)に比べて -80.0%( -4件/㎡)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった山科駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +19.2%( +7.9万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 1 件(1年前(2021年)に比べて -80.0%( -4件/㎡)と大幅に減少しています。)。
JR琵琶湖線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
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山科駅 | 49.2万/㎡ (21.8年/65.0㎡) | 41.3万/㎡ (21.8年/58.0㎡) | 40.5万/㎡ (27.3年/65.0㎡) |
京都駅 | - | 54.5万/㎡ (20.8年/22.5㎡) | 61.8万/㎡ (12.0年/21.2㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
山科駅 49.2 万/㎡(昨年同期比 +19.2 %)
山科駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +19.2%( +7.9万円/㎡)と好調に推移しています。売買数は 1 件(1年前(2021年)に比べて -80.0%( -4件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 21.8年(昨年 21.8年から -0.0 %減)。平均専有面積は 65.0 ㎡ (昨年 58.0 ㎡から +12.1 %増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2021年 5.0 分 → 2022年 4.0 分、-20.0 %と大きく減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 20.0 % → 2022年 100.0 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 60.0 % → 2022年 100.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示