【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年4月〜6月期の秩父本線 (羽生駅~石原駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は16.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて -34.3%( -8.5万円/㎡)と大幅に下落しています。売買数は 8 件(1年前(2021年)に比べて +33.3%( +2件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 29.6年(昨年 25.4年から +16.2 %増)。平均専有面積は 110.6 ㎡ (昨年 46.7 ㎡から +137.1 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 10 分圏内の標準的な物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。熊谷駅は、昨年から 5 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは熊谷駅で昨年に比べ -16.8 %、単価は 20.5 万円/㎡となった。
上位 1 駅(熊谷駅)は -16.8 %(単価 -4.1 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(熊谷駅)は -16.8 %(単価 -4.1 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2021年 22.3 分 → 2022年 10.5 分、-53.0 %と大きく減少)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2021年 25.4 年 → 2022年 29.6 年、+16.2 %と増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 50.0 % → 2022年 71.4 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった熊谷駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は20.5万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて -16.8%( -4.1万円/㎡)と不調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2021年)に比べて -16.7%( -1件/㎡)と不調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった熊谷駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は20.5万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて -16.8%( -4.1万円/㎡)と不調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2021年)に比べて -16.7%( -1件/㎡)と不調に推移しています。)。
秩父本線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
羽生駅 | 9.7万/㎡ (33.3年/75.0㎡) | - | - |
行田市駅 | - | - | - |
熊谷駅 | 20.5万/㎡ (23.3年/137㎡) | 24.7万/㎡ (25.4年/46.7㎡) | 22.8万/㎡ (17.7年/58.3㎡) |
上熊谷駅 | - | - | - |
石原駅 | 7.6万/㎡ (47.3年/50.0㎡) | - | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
熊谷駅 20.5 万/㎡(昨年同期比 -16.8 %)
熊谷駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は20.5万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて -16.8%( -4.1万円/㎡)と不調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2021年)に比べて -16.7%( -1件/㎡)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 23.3年(昨年 25.4年から -8.5 %減)。平均専有面積は 137.0 ㎡ (昨年 46.7 ㎡から +193.6 %増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2021年 22.3 分 → 2022年 11.2 分、-49.9 %と大きく減少)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 50.0 % → 2022年 75.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示