【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2022年1月〜3月期の広島電鉄本線 (広島駅～広電西広島駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 96.0万円/坪(29.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +0.1％( +0.1万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 80 件(１年前(2021年)に比べて -10.1％( -9件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 27.6年(昨年 22.1年から +24.5 ％増)。平均土地面積は 65.9 坪 (昨年 49.1 坪から +34.4 ％増)。平均建物面積は 76.1 坪 (昨年 51.2 坪から +48.7 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加、建物面積 200 平方メートル超の土地面積が非常に広い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。広島駅は、昨年から 20 ％以上の値下がり。最も値下がりしたのは広島駅で昨年に比べ -0.5 ％、坪単価は 96.0 万円/坪となった。
上位 1 駅(広島駅)は -0.5 ％(坪単価 -0.5 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(広島駅)は -0.5 ％(坪単価 -0.5 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2021年 1.2 ％ → 2022年 1.4 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2021年 22.1 年 → 2022年 27.6 年、+24.5 ％と大きく増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 20.7 ％ → 2022年 36.1 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 39.0 ％ → 2022年 22.2 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 96.0万円/坪(29.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて -0.5％( -0.5万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 80 件(１年前(2021年)に比べて -9.1％( -8件/坪)と弱含みに推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 96.0万円/坪(29.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて -0.5％( -0.5万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 80 件(１年前(2021年)に比べて -9.1％( -8件/坪)と弱含みに推移しています。)。
| 広島電鉄本線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 広島駅 | 96.0万/坪 (27.6年/65.9坪) | 96.5万/坪 (21.9年/48.3坪) | 91.3万/坪 (21.1年/59.7坪) |
| 猿猴橋町駅 | - | - | - |
| 西観音町駅 | - | - | - |
| 広電西広島駅 | - | 51.2万/坪 (41.0年/118坪) | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
広島駅 96.0 万/坪(昨年同期比 -0.5 ％)
広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 96.0万円/坪(29.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて -0.5％( -0.5万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 80 件(１年前(2021年)に比べて -9.1％( -8件/坪)と弱含みに推移しています。)。
平均築年数は 27.6年(昨年 21.9年から +25.8 ％増)。平均土地面積は 65.9 坪 (昨年 48.3 坪から +36.6 ％増)。平均建物面積は 76.1 坪 (昨年 51.3 坪から +48.5 ％増)。
価格上昇要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2021年 1.2 ％ → 2022年 1.4 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2021年 21.9 年 → 2022年 27.6 年、+25.8 ％と大きく増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 21.0 ％ → 2022年 36.1 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 39.5 ％ → 2022年 22.2 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示