【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年4月〜6月期の広島電鉄本線 (広島駅~広島駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.1万円/坪(27.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +0.8%( +0.7万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 71 件(1年前(2022年)に比べて -1.4%( -1件/坪)と僅かに減少しています。)。
平均築年数は 31.7年(昨年 26.6年から +19.2 %増)。平均土地面積は 47.4 坪 (昨年 56.2 坪から -15.7 %減)。平均建物面積は 56.9 坪 (昨年 71.8 坪から -20.7 %減)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。
上位 1 駅(広島駅)は +0.8 %(坪単価 +0.7 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(広島駅)は +0.8 %(坪単価 +0.7 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 26.5 % → 2023年 16.2 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 26.6 年 → 2023年 31.7 年、+19.2 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 33.8 % → 2023年 48.5 %)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 29.4 % → 2023年 22.1 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.1万円/坪(27.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +0.8%( +0.7万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 71 件(1年前(2022年)に比べて -1.4%( -1件/坪)と僅かに減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.1万円/坪(27.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +0.8%( +0.7万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 71 件(1年前(2022年)に比べて -1.4%( -1件/坪)と僅かに減少しています。)。
広島電鉄本線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
広島駅 | 92.1万/坪 (31.7年/47.4坪) | 91.4万/坪 (26.6年/56.2坪) | 91.9万/坪 (20.4年/45.9坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
広島駅 92.1 万/坪(昨年同期比 +0.8 %)
広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.1万円/坪(27.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +0.8%( +0.7万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 71 件(1年前(2022年)に比べて -1.4%( -1件/坪)と僅かに減少しています。)。
平均築年数は 31.7年(昨年 26.6年から +19.2 %増)。平均土地面積は 47.4 坪 (昨年 56.2 坪から -15.7 %減)。平均建物面積は 56.9 坪 (昨年 71.8 坪から -20.7 %減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 26.5 % → 2023年 16.2 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 26.6 年 → 2023年 31.7 年、+19.2 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 33.8 % → 2023年 48.5 %)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 29.4 % → 2023年 22.1 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示