【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2022年10月〜12月期の広島電鉄本線 (広島駅~広電西広島駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 93.0万円/坪(28.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -9.7%( -10.0万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 88 件(1年前(2021年)に比べて +7.3%( +6件/坪)と堅調に推移しています。)。
平均築年数は 29.4年(昨年 23.7年から +24.3 %増)。平均土地面積は 62.4 坪 (昨年 49.5 坪から +26.0 %増)。平均建物面積は 58.8 坪 (昨年 70.0 坪から -16.1 %減)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 200 平方メートル超の土地面積が非常に広い物件数が大きく増加、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。広島駅は、昨年から 10 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは広島駅で昨年に比べ -9.7 %、坪単価は 93.0 万円/坪となった。
上位 1 駅(広島駅)は -9.7 %(坪単価 -10.0 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(広島駅)は -9.7 %(坪単価 -10.0 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 30.8 % → 2022年 20.0 %)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2021年 23.7 年 → 2022年 29.4 年、+24.3 %と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 25.6 % → 2022年 42.5 %)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2021年 26.9 % → 2022年 25.0 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 93.0万円/坪(28.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -9.7%( -10.0万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 88 件(1年前(2021年)に比べて +7.3%( +6件/坪)と堅調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 93.0万円/坪(28.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -9.7%( -10.0万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 88 件(1年前(2021年)に比べて +7.3%( +6件/坪)と堅調に推移しています。)。
広島電鉄本線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
広島駅 | 93.0万/坪 (29.4年/62.4坪) | 103万/坪 (23.7年/49.5坪) | 104万/坪 (18.1年/54.9坪) |
猿猴橋町駅 | - | - | - |
西観音町駅 | - | - | - |
広電西広島駅 | - | - | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
広島駅 93.0 万/坪(昨年同期比 -9.7 %)
広島駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 93.0万円/坪(28.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -9.7%( -10.0万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 88 件(1年前(2021年)に比べて +7.3%( +6件/坪)と堅調に推移しています。)。
平均築年数は 29.4年(昨年 23.7年から +24.3 %増)。平均土地面積は 62.4 坪 (昨年 49.5 坪から +26.0 %増)。平均建物面積は 58.8 坪 (昨年 70.0 坪から -16.1 %減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 30.8 % → 2022年 20.0 %)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2021年 23.7 年 → 2022年 29.4 年、+24.3 %と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 25.6 % → 2022年 42.5 %)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2021年 26.9 % → 2022年 25.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示