【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年4月〜6月期のJR芸備線 (上深川駅~広島駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は36.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -1.2%( -0.4万円/㎡)と僅かに下落しています。売買数は 42 件(前年比変わらず)。
平均築年数は 26.8年(昨年 26.5年から +1.1 %増)。平均専有面積は 63.0 ㎡ (昨年 66.4 ㎡から -5.2 %減)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。広島駅は、昨年から 20 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは広島駅で昨年に比べ -2.5 %、単価は 36.2 万円/㎡となった。
上位 1 駅(広島駅)は -2.5 %(単価 -0.9 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(広島駅)は -2.5 %(単価 -0.9 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 55.6 % → 2023年 34.2 %)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 13.9 % → 2023年 26.3 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった広島駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は36.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -2.5%( -0.9万円/㎡)と僅かに下落しています。売買数は 42 件(1年前(2022年)に比べて +2.4%( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった広島駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は36.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -2.5%( -0.9万円/㎡)と僅かに下落しています。売買数は 42 件(1年前(2022年)に比べて +2.4%( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。
JR芸備線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
上深川駅 | - | - | - |
中深川駅 | - | 15.7万/㎡ (0年/70.0㎡) | - |
下深川駅 | - | - | - |
玖村駅 | - | - | 21.8万/㎡ (27.3年/55.0㎡) |
安芸矢口駅 | - | - | - |
戸坂駅 | - | - | - |
矢賀駅 | - | - | 20.0万/㎡ (32.3年/65.0㎡) |
広島駅 | 36.2万/㎡ (26.8年/63.0㎡) | 37.2万/㎡ (26.5年/66.3㎡) | 38.1万/㎡ (22.3年/65.3㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
広島駅 36.2 万/㎡(昨年同期比 -2.5 %)
広島駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は36.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -2.5%( -0.9万円/㎡)と僅かに下落しています。売買数は 42 件(1年前(2022年)に比べて +2.4%( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。
平均築年数は 26.8年(昨年 26.5年から +1.1 %増)。平均専有面積は 63.0 ㎡ (昨年 66.3 ㎡から -5.1 %減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 55.6 % → 2023年 34.2 %)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 13.9 % → 2023年 26.3 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示