【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年1月〜12月期のJR東西線 (尼崎駅～尼崎駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は44.7万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて -0.9％( -0.4万円/㎡)と僅かに下落しています。売買数は 167 件(１年前(2022年)に比べて -8.2％( -15件/㎡)と弱含みに推移しています。)。
平均築年数は 21.7年(昨年 21.0年から +3.5 ％増)。平均専有面積は 69.9 ㎡ (昨年 67.4 ㎡から +3.7 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加、駅から徒歩 20 分未満の比較的駅から遠い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。尼崎駅は、昨年から 20 ％以上の値下がり。最も値下がりしたのは尼崎駅で昨年に比べ -0.9 ％、単価は 44.7 万円/㎡となった。
上位 1 駅(尼崎駅)は -0.9 ％(単価 -0.4 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(尼崎駅)は -0.9 ％(単価 -0.4 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2022年 11.1 ％ → 2023年 10.2 ％)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が増加(2022年 7.8 分 → 2023年 8.8 分、+13.0 ％と増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 33.9 ％ → 2023年 43.4 ％)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 35.2 ％ → 2023年 25.3 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は44.7万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて -0.9％( -0.4万円/㎡)と僅かに下落しています。売買数は 167 件(１年前(2022年)に比べて -8.2％( -15件/㎡)と弱含みに推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は44.7万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて -0.9％( -0.4万円/㎡)と僅かに下落しています。売買数は 167 件(１年前(2022年)に比べて -8.2％( -15件/㎡)と弱含みに推移しています。)。
| JR東西線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 尼崎駅 | 44.7万/㎡ (21.7年/69.9㎡) | 45.1万/㎡ (21.0年/67.4㎡) | 42.8万/㎡ (20.2年/70.2㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
尼崎駅 44.7 万/㎡(昨年同期比 -0.9 ％)
尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は44.7万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて -0.9％( -0.4万円/㎡)と僅かに下落しています。売買数は 167 件(１年前(2022年)に比べて -8.2％( -15件/㎡)と弱含みに推移しています。)。
平均築年数は 21.7年(昨年 21.0年から +3.5 ％増)。平均専有面積は 69.9 ㎡ (昨年 67.4 ㎡から +3.7 ％増)。
価格上昇要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2022年 11.1 ％ → 2023年 10.2 ％)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が増加(2022年 7.8 分 → 2023年 8.8 分、+13.0 ％と増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 33.9 ％ → 2023年 43.4 ％)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 35.2 ％ → 2023年 25.3 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示