【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年1月〜12月期のJR東西線 (尼崎駅~尼崎駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は48.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +7.3%( +3.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 85 件(1年前(2021年)に比べて +11.8%( +9件/㎡)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 19.2年(昨年 19.6年から -2.0 %減)。平均専有面積は 62.5 ㎡ (昨年 67.6 ㎡から -7.5 %減)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加、駅から徒歩 20 分以上の徒歩圏外の物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。尼崎駅は、昨年から 5 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは尼崎駅で昨年に比べ +7.3 %、単価は 48.1 万円/㎡となった。
上位 1 駅(尼崎駅)は +7.3 %(単価 +3.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(尼崎駅)は +7.3 %(単価 +3.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 42.4 % → 2022年 32.1 %)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 3.0 % → 2022年 6.0 %)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が増加(2021年 7.2 分 → 2022年 8.5 分、+17.7 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 1.5 % → 2022年 8.3 %)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2021年 40.8 % → 2022年 36.5 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は48.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +7.3%( +3.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 85 件(1年前(2021年)に比べて +11.8%( +9件/㎡)と好調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は48.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +7.3%( +3.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 85 件(1年前(2021年)に比べて +11.8%( +9件/㎡)と好調に推移しています。)。
JR東西線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
尼崎駅 | 48.1万/㎡ (19.2年/62.5㎡) | 44.8万/㎡ (19.6年/67.6㎡) | 40.7万/㎡ (18.4年/66.3㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
尼崎駅 48.1 万/㎡(昨年同期比 +7.3 %)
尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は48.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +7.3%( +3.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 85 件(1年前(2021年)に比べて +11.8%( +9件/㎡)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 19.2年(昨年 19.6年から -2.0 %減)。平均専有面積は 62.5 ㎡ (昨年 67.6 ㎡から -7.5 %減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 42.4 % → 2022年 32.1 %)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 3.0 % → 2022年 6.0 %)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が増加(2021年 7.2 分 → 2022年 8.5 分、+17.7 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 1.5 % → 2022年 8.3 %)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2021年 40.8 % → 2022年 36.5 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示