【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年1月〜12月期のJR東西線 (尼崎駅～尼崎駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は45.1万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +5.4％( +2.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 182 件(１年前(2021年)に比べて +2.8％( +5件/㎡)と僅かに増加しています。)。
平均築年数は 21.0年(昨年 20.2年から +3.9 ％増)。平均専有面積は 67.4 ㎡ (昨年 70.2 ㎡から -4.1 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。尼崎駅は、昨年から 5 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは尼崎駅で昨年に比べ +5.4 ％、単価は 45.1 万円/㎡となった。
上位 1 駅(尼崎駅)は +5.4 ％(単価 +2.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(尼崎駅)は +5.4 ％(単価 +2.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 0.6 ％ → 2022年 8.3 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2021年 40.0 ％ → 2022年 33.9 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 4.8 ％ → 2022年 11.1 ％)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2021年 40.9 ％ → 2022年 35.2 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は45.1万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +5.4％( +2.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 182 件(１年前(2021年)に比べて +2.8％( +5件/㎡)と僅かに増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は45.1万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +5.4％( +2.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 182 件(１年前(2021年)に比べて +2.8％( +5件/㎡)と僅かに増加しています。)。
| JR東西線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 尼崎駅 | 45.1万/㎡ (21.0年/67.4㎡) | 42.8万/㎡ (20.2年/70.2㎡) | 40.7万/㎡ (18.4年/66.3㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
尼崎駅 45.1 万/㎡(昨年同期比 +5.4 ％)
尼崎駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は45.1万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +5.4％( +2.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 182 件(１年前(2021年)に比べて +2.8％( +5件/㎡)と僅かに増加しています。)。
平均築年数は 21.0年(昨年 20.2年から +3.9 ％増)。平均専有面積は 67.4 ㎡ (昨年 70.2 ㎡から -4.1 ％減)。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 0.6 ％ → 2022年 8.3 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2021年 40.0 ％ → 2022年 33.9 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 4.8 ％ → 2022年 11.1 ％)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2021年 40.9 ％ → 2022年 35.2 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示