【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2022年4月〜6月期の東海道新幹線 (新横浜駅~小田原駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 46.0万円/坪(13.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -57.7%( -62.8万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 8 件(1年前(2021年)に比べて -38.5%( -5件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 30.3年(昨年 25.9年から +16.7 %増)。平均土地面積は 80.7 坪 (昨年 58.3 坪から +38.5 %増)。平均建物面積は 164.9 坪 (昨年 30.3 坪から +445.0 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 20 分未満の比較的駅から遠い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。
上位 1 駅(小田原駅)は -26.5 %(坪単価 -16.6 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(小田原駅)は -26.5 %(坪単価 -16.6 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 41.7 % → 2022年 28.6 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2021年 25.9 年 → 2022年 30.3 年、+16.7 %と増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 16.7 % → 2022年 42.9 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった小田原駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 46.0万円/坪(13.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -26.5%( -16.6万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 8 件(1年前(2021年)に比べて -20.0%( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった小田原駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 46.0万円/坪(13.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -26.5%( -16.6万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 8 件(1年前(2021年)に比べて -20.0%( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
東海道新幹線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
新横浜駅 | - | 232万/坪 (0.25年/32.8坪) | 180万/坪 (30.3年/137坪) |
小田原駅 | 46.0万/坪 (30.3年/80.7坪) | 62.6万/坪 (34.5年/65.9坪) | 35.4万/坪 (39.9年/44.2坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
小田原駅 46.0 万/坪(昨年同期比 -26.5 %)
小田原駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 46.0万円/坪(13.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -26.5%( -16.6万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 8 件(1年前(2021年)に比べて -20.0%( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 30.3年(昨年 34.5年から -12.2 %減)。平均土地面積は 80.7 坪 (昨年 65.9 坪から +22.4 %増)。平均建物面積は 164.9 坪 (昨年 31.2 坪から +428.5 %増)。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2021年 34.5 年 → 2022年 30.3 年、-12.2 %と減少)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 55.6 % → 2022年 28.6 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 22.2 % → 2022年 42.9 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示