【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2021年10月〜12月期の熊本市電上熊本線 (上熊本駅~上熊本駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 75.7万円/坪(22.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2020年)に比べて +10.8%( +7.4万円/坪)と好調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2020年)に比べて -54.5%( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 20.6年(昨年 24.8年から -17.0 %減)。平均土地面積は 57.8 坪 (昨年 69.7 坪から -17.1 %減)。平均建物面積は 33.3 坪 (昨年 38.0 坪から -12.3 %減)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。上熊本駅は、昨年から 10 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは上熊本駅で昨年に比べ +10.8 %、坪単価は 75.7 万円/坪となった。
上位 1 駅(上熊本駅)は +10.8 %(坪単価 +7.4 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(上熊本駅)は +10.8 %(坪単価 +7.4 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2020年 24.8 年 → 2021年 20.6 年、-17.0 %と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2020年 9.1 % → 2021年 20.0 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2020年 18.2 % → 2021年 40.0 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった上熊本駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 75.7万円/坪(22.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2020年)に比べて +10.8%( +7.4万円/坪)と好調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2020年)に比べて -54.5%( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった上熊本駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 75.7万円/坪(22.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2020年)に比べて +10.8%( +7.4万円/坪)と好調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2020年)に比べて -54.5%( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
熊本市電上熊本線 | 現状(2021) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
上熊本駅 | 75.7万/坪 (20.6年/57.8坪) | 68.3万/坪 (24.8年/69.7坪) | 42.7万/坪 (31.4年/64.9坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
上熊本駅 75.7 万/坪(昨年同期比 +10.8 %)
上熊本駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 75.7万円/坪(22.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2020年)に比べて +10.8%( +7.4万円/坪)と好調に推移しています。売買数は 5 件(1年前(2020年)に比べて -54.5%( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 20.6年(昨年 24.8年から -17.0 %減)。平均土地面積は 57.8 坪 (昨年 69.7 坪から -17.1 %減)。平均建物面積は 33.3 坪 (昨年 38.0 坪から -12.3 %減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2020年 24.8 年 → 2021年 20.6 年、-17.0 %と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2020年 9.1 % → 2021年 20.0 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2020年 18.2 % → 2021年 40.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示