【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年4月〜6月期のJR中央本線 (高尾駅~高尾駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 79.5万円/坪(24.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -1.2%( -1.0万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 20 件(1年前(2022年)に比べて +33.3%( +5件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 20.7年(昨年 19.4年から +6.8 %増)。平均土地面積は 53.3 坪 (昨年 57.6 坪から -7.4 %減)。平均建物面積は 32.2 坪 (昨年 35.6 坪から -9.6 %減)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 20 分以上の徒歩圏外の物件数が減少、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。高尾駅は、昨年から 20 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは高尾駅で昨年に比べ -1.2 %、坪単価は 79.5 万円/坪となった。
上位 1 駅(高尾駅)は -1.2 %(坪単価 -1.0 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(高尾駅)は -1.2 %(坪単価 -1.0 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が小幅増加(全取引物件に占める割合が 2022年 33.3 % → 2023年 35.0 %)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 20.0 % → 2023年 25.0 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 26.7 % → 2023年 30.0 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった高尾駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 79.5万円/坪(24.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -1.2%( -1.0万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 20 件(1年前(2022年)に比べて +33.3%( +5件/坪)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった高尾駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 79.5万円/坪(24.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -1.2%( -1.0万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 20 件(1年前(2022年)に比べて +33.3%( +5件/坪)と大幅に増加しています。)。
JR中央本線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
高尾駅 | 79.5万/坪 (20.7年/53.3坪) | 80.5万/坪 (19.4年/57.6坪) | 72.3万/坪 (24.8年/48.8坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
高尾駅 79.5 万/坪(昨年同期比 -1.2 %)
高尾駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 79.5万円/坪(24.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -1.2%( -1.0万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 20 件(1年前(2022年)に比べて +33.3%( +5件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 20.7年(昨年 19.4年から +6.8 %増)。平均土地面積は 53.3 坪 (昨年 57.6 坪から -7.4 %減)。平均建物面積は 32.2 坪 (昨年 35.6 坪から -9.6 %減)。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が小幅増加(全取引物件に占める割合が 2022年 33.3 % → 2023年 35.0 %)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 20.0 % → 2023年 25.0 %)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 26.7 % → 2023年 30.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示