【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年7月〜9月期の東京メトロ副都心線 (和光市駅~和光市駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 156万円/坪(47.3万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +23.0%( +29.2万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 14 件(1年前(2022年)に比べて -12.5%( -2件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 9.8年(昨年 19.1年から -48.7 %減)。平均土地面積は 27.4 坪 (昨年 44.9 坪から -38.9 %減)。平均建物面積は 30.1 坪 (昨年 43.6 坪から -30.8 %減)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。和光市駅は、昨年から 20 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは和光市駅で昨年に比べ +20.5 %、坪単価は 153 万円/坪となった。
上位 1 駅(和光市駅)は +20.5 %(坪単価 +26.1 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(和光市駅)は +20.5 %(坪単価 +26.1 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 19.1 年 → 2023年 9.8 年、-48.7 %と大きく減少)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 6.2 % → 2023年 14.3 %)
価格下落要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 % → 2023年 7.1 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 153万円/坪(46.4万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +20.5%( +26.1万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 11 件(1年前(2022年)に比べて -31.2%( -5件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 153万円/坪(46.4万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +20.5%( +26.1万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 11 件(1年前(2022年)に比べて -31.2%( -5件/坪)と大幅に減少しています。)。
東京メトロ副都心線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
和光市駅 | 153万/坪 (11.0年/28.7坪) | 127万/坪 (19.1年/44.9坪) | 123万/坪 (14.9年/30.3坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
和光市駅 153.2 万/坪(昨年同期比 +20.5 %)
和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 153万円/坪(46.4万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +20.5%( +26.1万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 11 件(1年前(2022年)に比べて -31.2%( -5件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 11.0年(昨年 19.1年から -42.5 %減)。平均土地面積は 28.7 坪 (昨年 44.9 坪から -36.0 %減)。平均建物面積は 30.8 坪 (昨年 43.6 坪から -29.3 %減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 19.1 年 → 2023年 11.0 年、-42.5 %と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 25.0 % → 2023年 18.2 %)
価格下落要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 % → 2023年 9.1 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示