【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年1月〜9月期のJR福知山線 (大阪駅~大阪駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は89.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -17.0%( -18.3万円/㎡)と不調に推移しています。売買数は 8 件(1年前(2022年)に比べて -65.2%( -15件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 34.6年(昨年 23.5年から +47.2 %増)。平均専有面積は 51.9 ㎡ (昨年 53.5 ㎡から -3.0 %減)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。大阪駅は、昨年から 5 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは大阪駅で昨年に比べ -17.0 %、単価は 89.1 万円/㎡となった。
上位 1 駅(大阪駅)は -17.0 %(単価 -18.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(大阪駅)は -17.0 %(単価 -18.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2022年 7.2 分 → 2023年 6.0 分、-16.9 %と減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 4.3 % → 2023年 25.0 %)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 23.5 年 → 2023年 34.6 年、+47.2 %と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 26.1 % → 2023年 62.5 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は89.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -17.0%( -18.3万円/㎡)と不調に推移しています。売買数は 8 件(1年前(2022年)に比べて -65.2%( -15件/㎡)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は89.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -17.0%( -18.3万円/㎡)と不調に推移しています。売買数は 8 件(1年前(2022年)に比べて -65.2%( -15件/㎡)と大幅に減少しています。)。
JR福知山線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
大阪駅 | 89.1万/㎡ (34.6年/51.9㎡) | 107万/㎡ (23.5年/53.5㎡) | 108万/㎡ (21.4年/65.6㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
大阪駅 89.1 万/㎡(昨年同期比 -17.0 %)
大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は89.1万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -17.0%( -18.3万円/㎡)と不調に推移しています。売買数は 8 件(1年前(2022年)に比べて -65.2%( -15件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 34.6年(昨年 23.5年から +47.2 %増)。平均専有面積は 51.9 ㎡ (昨年 53.5 ㎡から -3.0 %減)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2022年 7.2 分 → 2023年 6.0 分、-16.9 %と減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 4.3 % → 2023年 25.0 %)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 23.5 年 → 2023年 34.6 年、+47.2 %と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 26.1 % → 2023年 62.5 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示