【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年1月〜9月期のJR加古川線 (加古川駅~神野駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は17.0万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -32.9%( -8.3万円/㎡)と大幅に下落しています。売買数は 38 件(1年前(2022年)に比べて -7.3%( -3件/㎡)と弱含みに推移しています。)。
平均築年数は 29.1年(昨年 25.2年から +15.7 %増)。平均専有面積は 54.2 ㎡ (昨年 62.9 ㎡から -13.9 %減)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。
上位 1 駅(加古川駅)は -32.9 %(単価 -8.3 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(加古川駅)は -32.9 %(単価 -8.3 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 14.4 分 → 2023年 11.0 分、-23.6 %と大きく減少)
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 7.3 % → 2023年 42.1 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 25.2 年 → 2023年 29.1 年、+15.7 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 2.4 % → 2023年 5.3 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった加古川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は17.0万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -32.9%( -8.3万円/㎡)と大幅に下落しています。売買数は 38 件(1年前(2022年)に比べて -7.3%( -3件/㎡)と弱含みに推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった加古川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は17.0万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -32.9%( -8.3万円/㎡)と大幅に下落しています。売買数は 38 件(1年前(2022年)に比べて -7.3%( -3件/㎡)と弱含みに推移しています。)。
JR加古川線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
加古川駅 | 17.0万/㎡ (29.1年/54.2㎡) | 25.3万/㎡ (25.2年/62.9㎡) | 19.8万/㎡ (26.1年/65.9㎡) |
神野駅 | - | - | 4.3万/㎡ (46.8年/70.0㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
加古川駅 17.0 万/㎡(昨年同期比 -32.9 %)
加古川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は17.0万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -32.9%( -8.3万円/㎡)と大幅に下落しています。売買数は 38 件(1年前(2022年)に比べて -7.3%( -3件/㎡)と弱含みに推移しています。)。
平均築年数は 29.1年(昨年 25.2年から +15.7 %増)。平均専有面積は 54.2 ㎡ (昨年 62.9 ㎡から -13.9 %減)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 14.4 分 → 2023年 11.0 分、-23.6 %と大きく減少)
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 7.3 % → 2023年 42.1 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 25.2 年 → 2023年 29.1 年、+15.7 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 2.4 % → 2023年 5.3 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示