【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年7月〜9月期の関東鉄道竜ケ崎線 (佐貫駅～竜ケ崎駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 43.4万円/坪(13.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +74.0％( +18.4万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 15 件(１年前(2022年)に比べて +87.5％( +7件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 32.0年(昨年 33.3年から -3.8 ％減)。平均土地面積は 143.8 坪 (昨年 175.6 坪から -18.1 ％減)。平均建物面積は 70.8 坪 (昨年 66.4 坪から +6.7 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 100 平方メートルを超えるゆったり広々とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。ほとんどの駅において下落した。竜ケ崎駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは竜ケ崎駅で昨年に比べ +81.6 ％、坪単価は 45.3 万円/坪となった。
上位 1 駅(竜ケ崎駅)は +81.6 ％(坪単価 +20.3 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(竜ケ崎駅)は +81.6 ％(坪単価 +20.3 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 44.6 分 → 2023年 30.1 分、-32.6 ％と大きく減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 ％ → 2023年 21.4 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 37.5 ％ → 2023年 42.9 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった竜ケ崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 45.3万円/坪(13.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +81.6％( +20.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 14 件(１年前(2022年)に比べて +75.0％( +6件/坪)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった竜ケ崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 45.3万円/坪(13.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +81.6％( +20.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 14 件(１年前(2022年)に比べて +75.0％( +6件/坪)と大幅に増加しています。)。
| 関東鉄道竜ケ崎線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 佐貫駅 | - | - | - |
| 入地駅 | 17.1万/坪 (35.5年/63.5坪) | - | - |
| 竜ケ崎駅 | 45.3万/坪 (31.8年/150坪) | 24.9万/坪 (33.3年/176坪) | 32.7万/坪 (21.8年/50.5坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
竜ケ崎駅 45.3 万/坪(昨年同期比 +81.6 ％)
竜ケ崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 45.3万円/坪(13.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +81.6％( +20.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 14 件(１年前(2022年)に比べて +75.0％( +6件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 31.8年(昨年 33.3年から -4.6 ％減)。平均土地面積は 150.0 坪 (昨年 175.6 坪から -14.6 ％減)。平均建物面積は 73.8 坪 (昨年 66.4 坪から +11.2 ％増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 44.6 分 → 2023年 31.2 分、-30.1 ％と大きく減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 ％ → 2023年 23.1 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 37.5 ％ → 2023年 46.2 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示