【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年7月〜9月期の箱根登山鉄道鋼索線 (強羅駅～早雲山駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 41.4万円/坪(12.5万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて -30.8％( -18.4万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 4 件(１年前(2022年)に比べて -50.0％( -4件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 47.5年(昨年 35.0年から +35.7 ％増)。平均土地面積は 91.9 坪 (昨年 241.1 坪から -61.9 ％減)。平均建物面積は 35.2 坪 (昨年 82.1 坪から -57.2 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。
上位 1 駅(強羅駅)は -36.9 ％(坪単価 -22.7 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(強羅駅)は -36.9 ％(坪単価 -22.7 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2022年 40.4 分 → 2023年 36.0 分、-11.0 ％と減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 50.0 ％ → 2023年 25.0 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 35.0 年 → 2023年 47.5 年、+35.7 ％と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 37.5 ％ → 2023年 75.0 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった強羅駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 38.8万円/坪(11.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて -36.9％( -22.7万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 3 件(１年前(2022年)に比べて -57.1％( -4件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった強羅駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 38.8万円/坪(11.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて -36.9％( -22.7万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 3 件(１年前(2022年)に比べて -57.1％( -4件/坪)と大幅に減少しています。)。
| 箱根登山鉄道鋼索線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 強羅駅 | 38.8万/坪 (47.5年/88.2坪) | 61.4万/坪 (34.8年/254坪) | 57.9万/坪 (47.1年/217坪) |
| 中強羅駅 | - | 49.6万/坪 (36.5年/166坪) | - |
| 早雲山駅 | 49.1万/坪 (47.5年/103坪) | - | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
強羅駅 38.8 万/坪(昨年同期比 -36.9 ％)
強羅駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 38.8万円/坪(11.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて -36.9％( -22.7万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 3 件(１年前(2022年)に比べて -57.1％( -4件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 47.5年(昨年 34.8年から +36.5 ％増)。平均土地面積は 88.2 坪 (昨年 253.6 坪から -65.2 ％減)。平均建物面積は 31.3 坪 (昨年 91.8 坪から -65.9 ％減)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 42.8 分 → 2023年 28.0 分、-34.6 ％と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 42.9 ％ → 2023年 33.3 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 34.8 年 → 2023年 47.5 年、+36.5 ％と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 42.9 ％ → 2023年 66.7 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示