【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年10月〜12月期の東京メトロ有楽町線 (和光市駅～和光市駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 142万円/坪(42.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +0.4％( +0.6万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 16 件(１年前(2022年)に比べて +100.0％( +8件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 14.0年(昨年 18.4年から -23.8 ％減)。平均土地面積は 29.9 坪 (昨年 34.2 坪から -12.5 ％減)。平均建物面積は 47.8 坪 (昨年 28.4 坪から +68.7 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。
上位 1 駅(和光市駅)は +4.0 ％(坪単価 +5.7 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(和光市駅)は +4.0 ％(坪単価 +5.7 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 18.4 年 → 2023年 14.0 年、-23.8 ％と大きく減少)
- 駅からの平均距離が減少(2022年 20.1 分 → 2023年 18.1 分、-10.2 ％と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 ％ → 2023年 25.0 ％)
価格下落要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 37.5 ％ → 2023年 6.2 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 147万円/坪(44.4万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +4.0％( +5.7万円/坪)と小幅に上昇しています。売買数は 15 件(１年前(2022年)に比べて +87.5％( +7件/坪)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 147万円/坪(44.4万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +4.0％( +5.7万円/坪)と小幅に上昇しています。売買数は 15 件(１年前(2022年)に比べて +87.5％( +7件/坪)と大幅に増加しています。)。
| 東京メトロ有楽町線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 和光市駅 | 147万/坪 (12.7年/27.8坪) | 141万/坪 (18.4年/34.2坪) | 134万/坪 (9.3年/25.7坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
和光市駅 146.9 万/坪(昨年同期比 +4.0 ％)
和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 147万円/坪(44.4万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +4.0％( +5.7万円/坪)と小幅に上昇しています。売買数は 15 件(１年前(2022年)に比べて +87.5％( +7件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 12.7年(昨年 18.4年から -31.0 ％減)。平均土地面積は 27.8 坪 (昨年 34.2 坪から -18.9 ％減)。平均建物面積は 45.4 坪 (昨年 28.4 坪から +60.0 ％増)。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 18.4 年 → 2023年 12.7 年、-31.0 ％と大きく減少)
- 駅からの平均距離が減少(2022年 20.1 分 → 2023年 18.1 分、-10.2 ％と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 ％ → 2023年 26.7 ％)
価格下落要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 37.5 ％ → 2023年 6.7 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示