【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年4月〜9月期の九州新幹線 (新鳥栖駅~新鳥栖駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 72.7万円/坪(22.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +29.2%( +16.4万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 4 件(1年前(2022年)に比べて -63.6%( -7件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 8.6年(昨年 15.0年から -42.5 %減)。平均土地面積は 65.8 坪 (昨年 126.9 坪から -48.2 %減)。平均建物面積は 35.5 坪 (昨年 56.7 坪から -37.3 %減)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 100 平方メートルを超えるゆったり広々とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。新鳥栖駅は、昨年から 20 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは新鳥栖駅で昨年に比べ +54.6 %、坪単価は 92.9 万円/坪となった。
上位 1 駅(新鳥栖駅)は +54.6 %(坪単価 +32.8 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(新鳥栖駅)は +54.6 %(坪単価 +32.8 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 15.0 年 → 2023年 8.6 年、-42.5 %と大きく減少)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 9.1 % → 2023年 25.0 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新鳥栖駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.9万円/坪(28.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +54.6%( +32.8万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて -60.0%( -3件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新鳥栖駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.9万円/坪(28.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +54.6%( +32.8万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて -60.0%( -3件/坪)と大幅に減少しています。)。
九州新幹線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
新鳥栖駅 | 92.9万/坪 (0.5年/56.0坪) | 60.1万/坪 (16.4年/81.4坪) | 66.7万/坪 (22.6年/65.0坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
新鳥栖駅 92.9 万/坪(昨年同期比 +54.6 %)
新鳥栖駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.9万円/坪(28.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +54.6%( +32.8万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて -60.0%( -3件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 0.5年(昨年 16.4年から -96.9 %減)。平均土地面積は 56.0 坪 (昨年 81.4 坪から -31.2 %減)。平均建物面積は 33.3 坪 (昨年 33.9 坪から -1.8 %減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 16.4 年 → 2023年 0.5 年、-96.9 %と大きく減少)
- 駅からの平均距離が減少(2022年 13.6 分 → 2023年 12.0 分、-11.8 %と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 60.0 % → 2023年 100.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示