【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
土地相場の概況
2023年4月〜6月期の東海道新幹線 (豊橋駅~名古屋駅)における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 45.2万円/坪(13.7万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて -60.9%( -70.3万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 52 件(1年前(2022年)に比べて -16.1%( -10件/坪)と不調に推移しています。)。
平均土地面積は 121.3 坪 (昨年 120.9 坪から +0.3 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 20 分以上の徒歩圏外の物件数が増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 3 駅。全ての駅において下落した。豊橋駅は、昨年から 20 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは名古屋駅で昨年に比べ -64.6 %、坪単価は 477 万円/坪となった。
上位 1 駅(豊橋駅)は -2.2 %(坪単価 -0.6 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(名古屋駅)は -64.6 %(坪単価 -872.3 万円/坪)の下落。
価格下落要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 3.2 % → 2023年 1.9 %)
駅ごとの土地相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった名古屋駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 477万円/坪(144万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて -64.6%( -872.3万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて -50.0%( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった豊橋駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 26.8万円/坪(8.1万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて -2.2%( -0.6万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 47 件(1年前(2022年)に比べて -9.6%( -5件/坪)と弱含みに推移しています。)。
東海道新幹線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
豊橋駅 | 26.8万/坪 (121坪) | 27.4万/坪 (125坪) | 31.0万/坪 (90.3坪) |
三河安城駅 | 39.2万/坪 (183坪) | 56.6万/坪 (77.4坪) | 46.6万/坪 (83.6坪) |
名古屋駅 | 477万/坪 (45.4坪) | 1,350万/坪 (127坪) | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された土地の実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
豊橋駅 26.8 万/坪(昨年同期比 -2.2 %)
豊橋駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 26.8万円/坪(8.1万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて -2.2%( -0.6万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 47 件(1年前(2022年)に比べて -9.6%( -5件/坪)と弱含みに推移しています。)。
平均土地面積は 120.6 坪 (昨年 125.5 坪から -3.9 %減)。
名古屋駅 477.4 万/坪(昨年同期比 -64.6 %)
名古屋駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 477万円/坪(144万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて -64.6%( -872.3万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて -50.0%( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均土地面積は 45.4 坪 (昨年 127.1 坪から -64.3 %減)。
価格上昇要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 25.0 % → 2023年 50.0 %)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2022年 7.8 分 → 2023年 10.0 分、+29.0 %と大きく増加)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示