【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年10月〜12月期のJR小野田線 (妻崎駅~宇部新川駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は13.4万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -38.1%( -8.2万円/㎡)と大幅に下落しています。売買数は 4 件(1年前(2022年)に比べて -42.9%( -3件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 29.4年(昨年 20.9年から +40.8 %増)。平均専有面積は 82.5 ㎡ (昨年 75.7 ㎡から +9.0 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 10 分圏内の標準的な物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。宇部新川駅は、昨年から 20 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは宇部新川駅で昨年に比べ -4.5 %、単価は 20.6 万円/㎡となった。
上位 1 駅(宇部新川駅)は -4.5 %(単価 -1.0 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(宇部新川駅)は -4.5 %(単価 -1.0 万円/㎡)の下落。
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 20.9 年 → 2023年 29.4 年、+40.8 %と大きく増加)
- 駅からの平均距離が大きく増加(2022年 5.9 分 → 2023年 9.0 分、+53.7 %と大きく増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 28.6 % → 2023年 100.0 %)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった宇部新川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は20.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -4.5%( -1.0万円/㎡)と小幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて -71.4%( -5件/㎡)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった宇部新川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は20.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -4.5%( -1.0万円/㎡)と小幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて -71.4%( -5件/㎡)と大幅に減少しています。)。
JR小野田線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
妻崎駅 | - | - | - |
居能駅 | 6.1万/㎡ (32.8年/82.5㎡) | - | 2.5万/㎡ (30.8年/85.0㎡) |
宇部新川駅 | 20.6万/㎡ (22.8年/82.5㎡) | 21.6万/㎡ (20.9年/75.7㎡) | 19.9万/㎡ (23.6年/76.0㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
宇部新川駅 20.6 万/㎡(昨年同期比 -4.5 %)
宇部新川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は20.6万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2022年)に比べて -4.5%( -1.0万円/㎡)と小幅に下落しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて -71.4%( -5件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 22.8年(昨年 20.9年から +8.9 %増)。平均専有面積は 82.5 ㎡ (昨年 75.7 ㎡から +9.0 %増)。
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2022年 5.9 分 → 2023年 9.0 分、+53.7 %と大きく増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 28.6 % → 2023年 100.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示