【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年10月〜12月期の東海道新幹線 (新大阪駅～新大阪駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.4万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +40.2％( +14.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 66 件(１年前(2022年)に比べて +1.5％( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。
平均築年数は 32.2年(昨年 37.5年から -14.2 ％減)。平均専有面積は 35.2 ㎡ (昨年 38.5 ㎡から -8.8 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、築 10 年以内の新しい物件数が大きく増加、駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。新大阪駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは新大阪駅で昨年に比べ +40.2 ％、単価は 49.4 万円/㎡となった。
上位 1 駅(新大阪駅)は +40.2 ％(単価 +14.2 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(新大阪駅)は +40.2 ％(単価 +14.2 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2022年 37.5 年 → 2023年 32.2 年、-14.2 ％と減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 24.6 ％ → 2023年 31.8 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 66.2 ％ → 2023年 56.1 ％)
価格下落要因
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.3 ％ → 2023年 3.0 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.4万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +40.2％( +14.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 66 件(１年前(2022年)に比べて +1.5％( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.4万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +40.2％( +14.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 66 件(１年前(2022年)に比べて +1.5％( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。
| 東海道新幹線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 新大阪駅 | 49.4万/㎡ (32.2年/35.2㎡) | 35.2万/㎡ (37.5年/38.5㎡) | 39.1万/㎡ (33.9年/44.8㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
新大阪駅 49.4 万/㎡(昨年同期比 +40.2 ％)
新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は49.4万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +40.2％( +14.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 66 件(１年前(2022年)に比べて +1.5％( +1件/㎡)と僅かに増加しています。)。
平均築年数は 32.2年(昨年 37.5年から -14.2 ％減)。平均専有面積は 35.2 ㎡ (昨年 38.5 ㎡から -8.8 ％減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2022年 37.5 年 → 2023年 32.2 年、-14.2 ％と減少)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 24.6 ％ → 2023年 31.8 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 66.2 ％ → 2023年 56.1 ％)
価格下落要因
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.3 ％ → 2023年 3.0 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示