【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年10月〜12月期の東海道新幹線 (新大阪駅～新大阪駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は35.2万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて -10.0％( -3.9万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 65 件(１年前(2021年)に比べて +3.2％( +2件/㎡)と小幅に増加しています。)。
平均築年数は 37.5年(昨年 33.9年から +10.6 ％増)。平均専有面積は 38.5 ㎡ (昨年 44.8 ㎡から -14.1 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく増加、専有面積 30 平方メートル未満の単身・独身世帯を対象としたワンルーム物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。新大阪駅は、昨年から 10 ％以上の値下がり。最も値下がりしたのは新大阪駅で昨年に比べ -10.0 ％、単価は 35.2 万円/㎡となった。
上位 1 駅(新大阪駅)は -10.0 ％(単価 -3.9 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(新大阪駅)は -10.0 ％(単価 -3.9 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2021年 7.6 分 → 2022年 6.5 分、-14.5 ％と減少)
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 1.6 ％ → 2022年 12.3 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2021年 19.0 ％ → 2022年 18.5 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2021年 33.9 年 → 2022年 37.5 年、+10.6 ％と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2021年 55.6 ％ → 2022年 66.2 ％)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2021年 27.0 ％ → 2022年 24.6 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は35.2万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて -10.0％( -3.9万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 65 件(１年前(2021年)に比べて +3.2％( +2件/㎡)と小幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は35.2万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて -10.0％( -3.9万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 65 件(１年前(2021年)に比べて +3.2％( +2件/㎡)と小幅に増加しています。)。
| 東海道新幹線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 新大阪駅 | 35.2万/㎡ (37.5年/38.5㎡) | 39.1万/㎡ (33.9年/44.8㎡) | 34.4万/㎡ (33.6年/37.2㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
新大阪駅 35.2 万/㎡(昨年同期比 -10.0 ％)
新大阪駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は35.2万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて -10.0％( -3.9万円/㎡)と弱含みに推移しています。売買数は 65 件(１年前(2021年)に比べて +3.2％( +2件/㎡)と小幅に増加しています。)。
平均築年数は 37.5年(昨年 33.9年から +10.6 ％増)。平均専有面積は 38.5 ㎡ (昨年 44.8 ㎡から -14.1 ％減)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2021年 7.6 分 → 2022年 6.5 分、-14.5 ％と減少)
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 1.6 ％ → 2022年 12.3 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2021年 19.0 ％ → 2022年 18.5 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2021年 33.9 年 → 2022年 37.5 年、+10.6 ％と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2021年 55.6 ％ → 2022年 66.2 ％)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が小幅減少(全取引物件に占める割合が 2021年 27.0 ％ → 2022年 24.6 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示