【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年7月〜9月期のJR中央本線 (相模湖駅~藤野駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 9.1万円/坪(2.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -49.1%( -8.8万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 1 件(1年前(2022年)に比べて -83.3%( -5件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 45.5年(昨年 40.9年から +11.4 %増)。平均土地面積は 87.7 坪 (昨年 83.2 坪から +5.5 %増)。平均建物面積は 31.8 坪 (昨年 37.6 坪から -15.4 %減)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。
上位 1 駅(藤野駅)は -24.7 %(坪単価 -3.0 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(藤野駅)は -24.7 %(坪単価 -3.0 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2022年 28.5 分 → 2023年 23.0 分、-19.3 %と減少)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 40.9 年 → 2023年 45.5 年、+11.4 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 50.0 % → 2023年 100.0 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった藤野駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 9.1万円/坪(2.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -24.7%( -3.0万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 1 件(1年前(2022年)に比べて -50.0%( -1件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった藤野駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 9.1万円/坪(2.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -24.7%( -3.0万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 1 件(1年前(2022年)に比べて -50.0%( -1件/坪)と大幅に減少しています。)。
JR中央本線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
相模湖駅 | - | 20.8万/坪 (41.3年/98.3坪) | 36.0万/坪 (23.0年/46.1坪) |
藤野駅 | 9.1万/坪 (45.5年/87.7坪) | 12.1万/坪 (40.0年/52.9坪) | 34.7万/坪 (29.5年/69.0坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
藤野駅 9.1 万/坪(昨年同期比 -24.7 %)
藤野駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 9.1万円/坪(2.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -24.7%( -3.0万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 1 件(1年前(2022年)に比べて -50.0%( -1件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 45.5年(昨年 40.0年から +13.7 %増)。平均土地面積は 87.7 坪 (昨年 52.9 坪から +65.7 %増)。平均建物面積は 31.8 坪 (昨年 29.5 坪から +7.7 %増)。
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 40.0 年 → 2023年 45.5 年、+13.7 %と増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 50.0 % → 2023年 100.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示