【監修者】
不動産鑑定士
不動産鑑定事務所かつ宅地建物取引業者である(株)グロープロフィットの代表取締役を務める。 不動産鑑定士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士 、公認不動産コンサルティングマスター(相続対策専門士)、住宅ローンアドバイザー、中小企業診断士の資格を有する。 不動産に関する相談を多数受けている。 続きを読む...
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
土地相場の概況
2023年4月〜6月期の神戸高速鉄道東西線 (西代駅~元町駅)における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 184万円/坪(55.8万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて +86.4%( +85.4万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 3 件(1年前(2022年)に比べて -25.0%( -1件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均土地面積は 41.8 坪 (昨年 32.5 坪から +28.7 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。ほとんどの駅において下落した。大開駅は、昨年から 20 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは大開駅で昨年に比べ +37.2 %、坪単価は 139 万円/坪となった。
上位 1 駅(大開駅)は +37.2 %(坪単価 +37.7 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(大開駅)は +37.2 %(坪単価 +37.7 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 5.8 分 → 2023年 2.3 分、-59.4 %と大きく減少)
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 50.0 % → 2023年 66.7 %)
駅ごとの土地相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった大開駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 139万円/坪(42.0万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて +37.2%( +37.7万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて +100.0%( +1件/坪)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった大開駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 139万円/坪(42.0万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて +37.2%( +37.7万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて +100.0%( +1件/坪)と大幅に増加しています。)。
神戸高速鉄道東西線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
西代駅 | - | - | - |
高速長田駅 | - | 90.9万/坪 (12.1坪) | 32.9万/坪 (47.4坪) |
大開駅 | 139万/坪 (35.5坪) | 101万/坪 (25.7坪) | - |
新開地駅 | - | 95.5万/坪 (13.6坪) | 132万/坪 (15.1坪) |
高速神戸駅 | 275万/坪 (54.5坪) | - | - |
花隈駅 | - | 108万/坪 (78.7坪) | 103万/坪 (87.7坪) |
西元町駅 | - | - | - |
元町駅 | - | - | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された土地の実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
大開駅 138.8 万/坪(昨年同期比 +37.2 %)
大開駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 139万円/坪(42.0万円/㎡)です。土地相場は1年前(2022年)に比べて +37.2%( +37.7万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(1年前(2022年)に比べて +100.0%( +1件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均土地面積は 35.5 坪 (昨年 25.7 坪から +38.2 %増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 2.0 分 → 2023年 1.5 分、-25.0 %と大きく減少)
価格下落要因
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が僅かに減少(全取引物件に占める割合が 2022年 100.0 % → 2023年 100.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示