【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
土地相場の概況
2022年1月〜12月期のJR総武線快速 (東京駅~新小岩駅)における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 193万円/坪(58.4万円/㎡)です。土地相場は1年前(2021年)に比べて -6.9%( -14.2万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 45 件(1年前(2021年)に比べて -8.2%( -4件/坪)と弱含みに推移しています。)。
平均土地面積は 48.5 坪 (昨年 44.9 坪から +8.0 %増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 10 分圏内の標準的な物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 2 駅。ほとんどの駅において下落した。新小岩駅は、昨年から 20 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは新小岩駅で昨年に比べ +27.1 %、坪単価は 130 万円/坪となった。
上位 1 駅(新小岩駅)は +27.1 %(坪単価 +27.7 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(馬喰町駅)は -40.9 %(坪単価 -453.5 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2021年 16.5 分 → 2022年 14.6 分、-11.7 %と減少)
価格下落要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 6.1 % → 2022年 4.4 %)
駅ごとの土地相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった馬喰町駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 654万円/坪(198万円/㎡)です。土地相場は1年前(2021年)に比べて -40.9%( -453.5万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 2 件(前年比変わらず)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新小岩駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 130万円/坪(39.4万円/㎡)です。土地相場は1年前(2021年)に比べて +27.1%( +27.7万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 36 件(1年前(2021年)に比べて -7.7%( -3件/坪)と弱含みに推移しています。)。
JR総武線快速 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
東京駅 | - | - | - |
新日本橋駅 | - | - | - |
馬喰町駅 | 654万/坪 (25.0坪) | 1,108万/坪 (47.6坪) | 1,543万/坪 (54.5坪) |
錦糸町駅 | 385万/坪 (41.5坪) | 493万/坪 (35.4坪) | 533万/坪 (47.5坪) |
新小岩駅 | 130万/坪 (51.2坪) | 102万/坪 (46.7坪) | 108万/坪 (37.4坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された土地の実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
新小岩駅 130.2 万/坪(昨年同期比 +27.1 %)
新小岩駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 130万円/坪(39.4万円/㎡)です。土地相場は1年前(2021年)に比べて +27.1%( +27.7万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 36 件(1年前(2021年)に比べて -7.7%( -3件/坪)と弱含みに推移しています。)。
平均土地面積は 51.2 坪 (昨年 46.7 坪から +9.5 %増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2021年 19.0 分 → 2022年 16.2 分、-14.9 %と減少)
馬喰町駅 654.1 万/坪(昨年同期比 -40.9 %)
馬喰町駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 654万円/坪(198万円/㎡)です。土地相場は1年前(2021年)に比べて -40.9%( -453.5万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 2 件(前年比変わらず)。
平均土地面積は 25.0 坪 (昨年 47.6 坪から -47.6 %減)。
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2021年 1.5 分 → 2022年 3.5 分、+133.3 %と大きく増加)
- 駅から徒歩 3 分未満の駅近物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 100.0 % → 2022年 50.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示