【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年1月〜12月期の東海道新幹線 (東京駅～品川駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は126万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +8.0％( +9.3万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 202 件(１年前(2021年)に比べて +22.4％( +37件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 18.0年(昨年 16.7年から +7.5 ％増)。平均専有面積は 68.9 ㎡ (昨年 68.2 ㎡から +0.9 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、専有面積 100 平方メートルを超えるゆったり広々とした物件数が大きく増加、専有面積 60 平方メートル未満のDINKS・子供独立後の老後世帯を対象とした中規模物件数が大きく減少。
値上がりした駅数は 2 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。東京駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは東京駅で昨年に比べ +26.7 ％、単価は 135 万円/㎡となった。
上位 1 駅(東京駅)は +26.7 ％(単価 +28.5 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(品川駅)は +7.4 ％(単価 +8.7 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 0.6 ％ → 2022年 1.5 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 4.8 ％ → 2022年 6.0 ％)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 3.0 ％ → 2022年 2.0 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった東京駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は135万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +26.7％( +28.5万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 6 件(前年比変わらず)。
鉄道路線中、最低値の駅となった品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は125万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +7.4％( +8.7万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 196 件(１年前(2021年)に比べて +23.3％( +37件/㎡)と大幅に増加しています。)。
| 東海道新幹線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 東京駅 | 135万/㎡ (10.1年/54.2㎡) | 107万/㎡ (14.9年/49.2㎡) | - |
| 品川駅 | 125万/㎡ (18.2年/69.3㎡) | 117万/㎡ (16.8年/69.0㎡) | 113万/㎡ (17.8年/62.4㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
東京駅 135.3 万/㎡(昨年同期比 +26.7 ％)
東京駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は135万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +26.7％( +28.5万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 6 件(前年比変わらず)。
平均築年数は 10.1年(昨年 14.9年から -32.2 ％減)。平均専有面積は 54.2 ㎡ (昨年 49.2 ㎡から +10.2 ％増)。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2021年 14.9 年 → 2022年 10.1 年、-32.2 ％と大きく減少)
品川駅 125.2 万/㎡(昨年同期比 +7.4 ％)
品川駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は125万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2021年)に比べて +7.4％( +8.7万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 196 件(１年前(2021年)に比べて +23.3％( +37件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 18.2年(昨年 16.8年から +8.5 ％増)。平均専有面積は 69.3 ㎡ (昨年 69.0 ㎡から +0.5 ％増)。
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 3.8 ％ → 2022年 6.2 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 5.0 ％ → 2022年 6.2 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示