【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2023年4月〜6月期のJR伯備線 (倉敷駅～総社駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は31.7万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +9.1％( +2.6万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 21 件(１年前(2022年)に比べて -32.3％( -10件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 18.7年(昨年 16.4年から +13.8 ％増)。平均専有面積は 77.4 ㎡ (昨年 71.9 ㎡から +7.6 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 10 分圏内の標準的な物件数が大きく増加、築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。おおむね昨年と横ばい傾向。倉敷駅は、昨年から 5 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは倉敷駅で昨年に比べ +9.1 ％、単価は 31.7 万円/㎡となった。
上位 1 駅(倉敷駅)は +9.1 ％(単価 +2.6 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(倉敷駅)は +9.1 ％(単価 +2.6 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 15.6 分 → 2023年 12.2 分、-22.1 ％と大きく減少)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 9.7 ％ → 2023年 14.3 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 3.2 ％ → 2023年 4.8 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 16.4 年 → 2023年 18.7 年、+13.8 ％と増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 32.3 ％ → 2023年 47.6 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 3.2 ％ → 2023年 4.8 ％)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった倉敷駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は31.7万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +9.1％( +2.6万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 21 件(１年前(2022年)に比べて -32.3％( -10件/㎡)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった倉敷駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は31.7万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +9.1％( +2.6万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 21 件(１年前(2022年)に比べて -32.3％( -10件/㎡)と大幅に減少しています。)。
| JR伯備線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 倉敷駅 | 31.7万/㎡ (18.7年/77.4㎡) | 29.0万/㎡ (16.4年/71.9㎡) | 30.0万/㎡ (15.0年/75.2㎡) |
| 総社駅 | - | - | 26.8万/㎡ (14.3年/67.5㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
倉敷駅 31.7 万/㎡(昨年同期比 +9.1 ％)
倉敷駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は31.7万円/㎡です。中古マンション相場は１年前(2022年)に比べて +9.1％( +2.6万円/㎡)と堅調に推移しています。売買数は 21 件(１年前(2022年)に比べて -32.3％( -10件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 18.7年(昨年 16.4年から +13.8 ％増)。平均専有面積は 77.4 ㎡ (昨年 71.9 ㎡から +7.6 ％増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 15.6 分 → 2023年 12.2 分、-22.1 ％と大きく減少)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 9.7 ％ → 2023年 14.3 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 3.2 ％ → 2023年 4.8 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 16.4 年 → 2023年 18.7 年、+13.8 ％と増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 32.3 ％ → 2023年 47.6 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 3.2 ％ → 2023年 4.8 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示