【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年4月〜6月期のJR宇都宮線 (古河駅~古河駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 43.4万円/坪(13.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -10.9%( -5.3万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 53 件(1年前(2022年)に比べて +12.8%( +6件/坪)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 20.7年(昨年 22.5年から -8.1 %減)。平均土地面積は 80.4 坪 (昨年 66.9 坪から +20.1 %増)。平均建物面積は 37.2 坪 (昨年 39.1 坪から -4.7 %減)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加、建物面積 200 平方メートル超の土地面積が非常に広い物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。古河駅は、昨年から 5 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは古河駅で昨年に比べ -11.5 %、坪単価は 43.1 万円/坪となった。
上位 1 駅(古河駅)は -11.5 %(坪単価 -5.6 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(古河駅)は -11.5 %(坪単価 -5.6 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 64.4 分 → 2023年 42.5 分、-34.1 %と大きく減少)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 22.7 % → 2023年 15.9 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 34.1 % → 2023年 43.2 %)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 38.6 % → 2023年 29.5 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった古河駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 43.1万円/坪(13.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -11.5%( -5.6万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 51 件(1年前(2022年)に比べて +8.5%( +4件/坪)と堅調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった古河駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 43.1万円/坪(13.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -11.5%( -5.6万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 51 件(1年前(2022年)に比べて +8.5%( +4件/坪)と堅調に推移しています。)。
JR宇都宮線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
古河駅 | 43.1万/坪 (21.1年/80.5坪) | 48.7万/坪 (22.5年/66.9坪) | 53.9万/坪 (13.5年/75.9坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
古河駅 43.1 万/坪(昨年同期比 -11.5 %)
古河駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 43.1万円/坪(13.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -11.5%( -5.6万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 51 件(1年前(2022年)に比べて +8.5%( +4件/坪)と堅調に推移しています。)。
平均築年数は 21.1年(昨年 22.5年から -6.0 %減)。平均土地面積は 80.5 坪 (昨年 66.9 坪から +20.2 %増)。平均建物面積は 37.3 坪 (昨年 39.1 坪から -4.5 %減)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 64.4 分 → 2023年 43.0 分、-33.2 %と大きく減少)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 22.7 % → 2023年 16.3 %)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 34.1 % → 2023年 44.2 %)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 38.6 % → 2023年 27.9 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示