【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2022年1月〜12月期のJR北陸本線 (敦賀駅～新疋田駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 51.8万円/坪(15.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +34.3％( +13.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 63 件(１年前(2021年)に比べて +34.0％( +16件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 28.8年(昨年 28.6年から +1.0 ％増)。平均土地面積は 86.4 坪 (昨年 103.0 坪から -16.1 ％減)。平均建物面積は 41.0 坪 (昨年 64.0 坪から -35.9 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加、土地面積 100 平方メートルを超えるゆったり広々とした物件数が大きく減少。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。おおむね昨年と横ばい傾向。敦賀駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは敦賀駅で昨年に比べ +34.3 ％、坪単価は 51.8 万円/坪となった。
上位 1 駅(敦賀駅)は +34.3 ％(坪単価 +13.3 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(敦賀駅)は +34.3 ％(坪単価 +13.3 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 26.2 ％ → 2022年 19.6 ％)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2021年 26.3 分 → 2022年 32.9 分、+24.9 ％と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2021年 38.1 ％ → 2022年 42.9 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 21.4 ％ → 2022年 12.5 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった敦賀駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 51.8万円/坪(15.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +34.3％( +13.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 63 件(１年前(2021年)に比べて +34.0％( +16件/坪)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった敦賀駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 51.8万円/坪(15.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +34.3％( +13.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 63 件(１年前(2021年)に比べて +34.0％( +16件/坪)と大幅に増加しています。)。
| JR北陸本線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 敦賀駅 | 51.8万/坪 (28.8年/86.4坪) | 38.6万/坪 (28.6年/103坪) | 39.1万/坪 (29.5年/92.5坪) |
| 新疋田駅 | - | - | 8.8万/坪 (29.8年/186坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
敦賀駅 51.8 万/坪(昨年同期比 +34.3 ％)
敦賀駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 51.8万円/坪(15.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて +34.3％( +13.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 63 件(１年前(2021年)に比べて +34.0％( +16件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 28.8年(昨年 28.6年から +1.0 ％増)。平均土地面積は 86.4 坪 (昨年 103.0 坪から -16.1 ％減)。平均建物面積は 41.0 坪 (昨年 64.0 坪から -35.9 ％減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 26.2 ％ → 2022年 19.6 ％)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2021年 26.3 分 → 2022年 32.9 分、+24.9 ％と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2021年 38.1 ％ → 2022年 42.9 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 21.4 ％ → 2022年 12.5 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示