この記事は不動産鑑定士、宅地建物取引士により監修しています
【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年1月〜3月期の東京モノレール羽田線 (天王洲アイル駅～天空橋駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 151万円/坪(45.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +52.1％( +51.8万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 3 件(前年比変わらず)。
平均築年数は 31.4年(昨年 33.7年から -6.9 ％減)。平均土地面積は 168.9 坪 (昨年 87.7 坪から +92.5 ％増)。平均建物面積は 207.2 坪 (昨年 111.9 坪から +85.1 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。ほとんどの駅において下落した。流通センター駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは流通センター駅で昨年に比べ +49.9 ％、坪単価は 149 万円/坪となった。
上位 1 駅(流通センター駅)は +49.9 ％(坪単価 +49.6 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(流通センター駅)は +49.9 ％(坪単価 +49.6 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 26.7 分 → 2023年 17.7 分、-33.8 ％と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 100.0 ％ → 2023年 66.7 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった流通センター駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 149万円/坪(45.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +49.9％( +49.6万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(１年前(2022年)に比べて -33.3％( -1件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった流通センター駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 149万円/坪(45.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +49.9％( +49.6万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(１年前(2022年)に比べて -33.3％( -1件/坪)と大幅に減少しています。)。
| 東京モノレール羽田線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 天王洲アイル駅 | - | - | - |
| 大井競馬場前駅 | - | - | - |
| 流通センター駅 | 149万/坪 (37.0年/245坪) | 99.5万/坪 (33.7年/87.7坪) | 68.1万/坪 (22.0年/248坪) |
| 昭和島駅 | 156万/坪 (20.0年/16.6坪) | - | 169万/坪 (0年/20.4坪) |
| 天空橋駅 | - | - | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
流通センター駅 149.1 万/坪(昨年同期比 +49.9 ％)
流通センター駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 149万円/坪(45.1万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +49.9％( +49.6万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 2 件(１年前(2022年)に比べて -33.3％( -1件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 37.0年(昨年 33.7年から +9.9 ％増)。平均土地面積は 245.0 坪 (昨年 87.7 坪から +179.3 ％増)。平均建物面積は 298.0 坪 (昨年 111.9 坪から +166.2 ％増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 26.7 分 → 2023年 18.5 分、-30.6 ％と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 100.0 ％ → 2023年 50.0 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示