【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年1月〜12月期の名鉄築港線 (大江駅～東名古屋港駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 102万円/坪(30.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +24.2％( +19.8万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 15 件(１年前(2022年)に比べて -16.7％( -3件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 10.7年(昨年 14.8年から -27.5 ％減)。平均土地面積は 44.0 坪 (昨年 39.1 坪から +12.3 ％増)。平均建物面積は 40.1 坪 (昨年 50.0 坪から -19.7 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 20 分以上の徒歩圏外の物件数が大きく増加、建物面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。おおむね昨年と横ばい傾向。大江駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは大江駅で昨年に比べ +24.2 ％、坪単価は 102 万円/坪となった。
上位 1 駅(大江駅)は +24.2 ％(坪単価 +19.8 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(大江駅)は +24.2 ％(坪単価 +19.8 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 14.8 年 → 2023年 10.7 年、-27.5 ％と大きく減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 50.0 ％ → 2023年 60.0 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 22.2 ％ → 2023年 13.3 ％)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 5.6 ％ → 2023年 13.3 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった大江駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 102万円/坪(30.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +24.2％( +19.8万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 15 件(１年前(2022年)に比べて -16.7％( -3件/坪)と不調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった大江駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 102万円/坪(30.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +24.2％( +19.8万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 15 件(１年前(2022年)に比べて -16.7％( -3件/坪)と不調に推移しています。)。
| 名鉄築港線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 大江駅 | 102万/坪 (10.7年/44.0坪) | 81.9万/坪 (14.8年/39.1坪) | 71.0万/坪 (27.0年/32.3坪) |
| 東名古屋港駅 | - | - | - |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
大江駅 101.7 万/坪(昨年同期比 +24.2 ％)
大江駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 102万円/坪(30.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +24.2％( +19.8万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 15 件(１年前(2022年)に比べて -16.7％( -3件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 10.7年(昨年 14.8年から -27.5 ％減)。平均土地面積は 44.0 坪 (昨年 39.1 坪から +12.3 ％増)。平均建物面積は 40.1 坪 (昨年 50.0 坪から -19.7 ％減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 14.8 年 → 2023年 10.7 年、-27.5 ％と大きく減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 50.0 ％ → 2023年 60.0 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 22.2 ％ → 2023年 13.3 ％)
価格下落要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 5.6 ％ → 2023年 13.3 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示