【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年4月〜6月期のJR神戸線 (大阪駅～塚本駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 175万円/坪(52.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +78.1％( +76.5万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 16 件(１年前(2022年)に比べて +14.3％( +2件/坪)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 30.8年(昨年 16.5年から +87.0 ％増)。平均土地面積は 40.9 坪 (昨年 22.3 坪から +83.9 ％増)。平均建物面積は 46.3 坪 (昨年 47.1 坪から -1.8 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加、駅から徒歩 10 分圏内の標準的な物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。おおむね昨年と横ばい傾向。塚本駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは塚本駅で昨年に比べ +78.1 ％、坪単価は 175 万円/坪となった。
上位 1 駅(塚本駅)は +78.1 ％(坪単価 +76.5 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(塚本駅)は +78.1 ％(坪単価 +76.5 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 46.2 ％ → 2023年 14.3 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 23.1 ％ → 2023年 28.6 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 16.5 年 → 2023年 30.8 年、+87.0 ％と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 7.7 ％ → 2023年 50.0 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった塚本駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 175万円/坪(52.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +78.1％( +76.5万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 16 件(１年前(2022年)に比べて +14.3％( +2件/坪)と好調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった塚本駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 175万円/坪(52.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +78.1％( +76.5万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 16 件(１年前(2022年)に比べて +14.3％( +2件/坪)と好調に推移しています。)。
| JR神戸線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 大阪駅 | - | - | 114万/坪 (24.3年/59.0坪) |
| 塚本駅 | 175万/坪 (30.8年/40.9坪) | 98.0万/坪 (16.5年/22.3坪) | 80.5万/坪 (24.0年/26.3坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
塚本駅 174.5 万/坪(昨年同期比 +78.1 ％)
塚本駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 175万円/坪(52.8万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +78.1％( +76.5万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 16 件(１年前(2022年)に比べて +14.3％( +2件/坪)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 30.8年(昨年 16.5年から +87.0 ％増)。平均土地面積は 40.9 坪 (昨年 22.3 坪から +83.9 ％増)。平均建物面積は 46.3 坪 (昨年 47.1 坪から -1.8 ％減)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 46.2 ％ → 2023年 14.3 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 23.1 ％ → 2023年 28.6 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 16.5 年 → 2023年 30.8 年、+87.0 ％と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 7.7 ％ → 2023年 50.0 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示