【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2022年7月〜9月期の山陽新幹線 (新大阪駅～新大阪駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 81.7万円/坪(24.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて -15.9％( -15.5万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 2 件(１年前(2021年)に比べて -60.0％( -3件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 39.0年(昨年 32.1年から +21.5 ％増)。平均土地面積は 108.9 坪 (昨年 47.8 坪から +127.8 ％増)。平均建物面積は 298.0 坪 (昨年 134.6 坪から +121.3 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。新大阪駅は、昨年から 5 ％以上の値下がり。最も値下がりしたのは新大阪駅で昨年に比べ -15.9 ％、坪単価は 81.7 万円/坪となった。
上位 1 駅(新大阪駅)は -15.9 ％(坪単価 -15.5 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(新大阪駅)は -15.9 ％(坪単価 -15.5 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2021年 7.4 分 → 2022年 5.5 分、-25.7 ％と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 80.0 ％ → 2022年 50.0 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2021年 32.1 年 → 2022年 39.0 年、+21.5 ％と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 20.0 ％ → 2022年 50.0 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった新大阪駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 81.7万円/坪(24.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて -15.9％( -15.5万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 2 件(１年前(2021年)に比べて -60.0％( -3件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった新大阪駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 81.7万円/坪(24.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて -15.9％( -15.5万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 2 件(１年前(2021年)に比べて -60.0％( -3件/坪)と大幅に減少しています。)。
| 山陽新幹線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 新大阪駅 | 81.7万/坪 (39.0年/109坪) | 97.1万/坪 (32.1年/47.8坪) | 152万/坪 (2.5年/81.7坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
新大阪駅 81.7 万/坪(昨年同期比 -15.9 ％)
新大阪駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 81.7万円/坪(24.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2021年)に比べて -15.9％( -15.5万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 2 件(１年前(2021年)に比べて -60.0％( -3件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 39.0年(昨年 32.1年から +21.5 ％増)。平均土地面積は 108.9 坪 (昨年 47.8 坪から +127.8 ％増)。平均建物面積は 298.0 坪 (昨年 134.6 坪から +121.3 ％増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2021年 7.4 分 → 2022年 5.5 分、-25.7 ％と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 80.0 ％ → 2022年 50.0 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2021年 32.1 年 → 2022年 39.0 年、+21.5 ％と大きく増加)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 20.0 ％ → 2022年 50.0 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示