【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年10月〜12月期の東京メトロ副都心線 (和光市駅~和光市駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 139万円/坪(42.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて -1.6%( -2.3万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 15 件(1年前(2022年)に比べて +87.5%( +7件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 14.9年(昨年 18.4年から -19.0 %減)。平均土地面積は 29.8 坪 (昨年 34.2 坪から -12.9 %減)。平均建物面積は 48.9 坪 (昨年 28.4 坪から +72.4 %増)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。
上位 1 駅(和光市駅)は +2.0 %(坪単価 +2.9 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(和光市駅)は +2.0 %(坪単価 +2.9 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が減少(2022年 18.4 年 → 2023年 14.9 年、-19.0 %と減少)
- 駅からの平均距離が減少(2022年 20.1 分 → 2023年 17.2 分、-14.5 %と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 % → 2023年 20.0 %)
価格下落要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 37.5 % → 2023年 6.7 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 144万円/坪(43.6万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +2.0%( +2.9万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 14 件(1年前(2022年)に比べて +75.0%( +6件/坪)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 144万円/坪(43.6万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +2.0%( +2.9万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 14 件(1年前(2022年)に比べて +75.0%( +6件/坪)と大幅に増加しています。)。
東京メトロ副都心線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
和光市駅 | 144万/坪 (13.5年/27.5坪) | 141万/坪 (18.4年/34.2坪) | 134万/坪 (9.3年/25.7坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
和光市駅 144.2 万/坪(昨年同期比 +2.0 %)
和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 144万円/坪(43.6万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2022年)に比べて +2.0%( +2.9万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 14 件(1年前(2022年)に比べて +75.0%( +6件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 13.5年(昨年 18.4年から -26.3 %減)。平均土地面積は 27.5 坪 (昨年 34.2 坪から -19.8 %減)。平均建物面積は 46.3 坪 (昨年 28.4 坪から +63.4 %増)。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 18.4 年 → 2023年 13.5 年、-26.3 %と大きく減少)
- 駅からの平均距離が減少(2022年 20.1 分 → 2023年 17.2 分、-14.5 %と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 % → 2023年 21.4 %)
価格下落要因
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 37.5 % → 2023年 7.1 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示