【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年7月〜9月期の東京メトロ副都心線 (和光市駅～和光市駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 163万円/坪(49.4万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +28.5％( +36.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 19 件(１年前(2022年)に比べて +18.8％( +3件/坪)と好調に推移しています。)。
平均築年数は 9.3年(昨年 19.1年から -51.3 ％減)。平均土地面積は 30.4 坪 (昨年 44.9 坪から -32.3 ％減)。平均建物面積は 32.0 坪 (昨年 43.6 坪から -26.6 ％減)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加、建物面積 100 平方メートルを超えるゆったり広々とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。和光市駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは和光市駅で昨年に比べ +27.8 ％、坪単価は 163 万円/坪となった。
上位 1 駅(和光市駅)は +27.8 ％(坪単価 +35.4 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(和光市駅)は +27.8 ％(坪単価 +35.4 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 19.1 年 → 2023年 9.3 年、-51.3 ％と大きく減少)
- 築 6 年未満の築浅物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 6.2 ％ → 2023年 10.5 ％)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 25.0 ％ → 2023年 15.8 ％)
価格下落要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 ％ → 2023年 10.5 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 163万円/坪(49.2万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +27.8％( +35.4万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 16 件(前年比変わらず)。
鉄道路線中、最低値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 163万円/坪(49.2万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +27.8％( +35.4万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 16 件(前年比変わらず)。
| 東京メトロ副都心線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 和光市駅 | 163万/坪 (10.0年/31.9坪) | 127万/坪 (19.1年/44.9坪) | 123万/坪 (14.9年/30.3坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
和光市駅 162.6 万/坪(昨年同期比 +27.8 ％)
和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 163万円/坪(49.2万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +27.8％( +35.4万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 16 件(前年比変わらず)。
平均築年数は 10.0年(昨年 19.1年から -47.5 ％減)。平均土地面積は 31.9 坪 (昨年 44.9 坪から -29.1 ％減)。平均建物面積は 32.8 坪 (昨年 43.6 坪から -24.7 ％減)。
価格上昇要因
- 平均築年数が大きく減少(2022年 19.1 年 → 2023年 10.0 年、-47.5 ％と大きく減少)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 25.0 ％ → 2023年 18.8 ％)
価格下落要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が僅かに減少(全取引物件に占める割合が 2022年 12.5 ％ → 2023年 12.5 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示