【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2022年1月〜3月期の東京メトロ副都心線 (和光市駅~和光市駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 137万円/坪(41.5万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて +2.4%( +3.3万円/坪)と僅かに上昇しています。売買数は 10 件(1年前(2021年)に比べて -16.7%( -2件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 16.6年(昨年 16.7年から -0.4 %減)。平均土地面積は 41.4 坪 (昨年 30.4 坪から +36.4 %増)。平均建物面積は 40.1 坪 (昨年 32.4 坪から +23.7 %増)。
近年の取引物件の特徴は、建物面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加、築 10 年以内の新しい物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。和光市駅は、昨年から 20 %以上の値下がり。最も値下がりしたのは和光市駅で昨年に比べ -0.2 %、坪単価は 134 万円/坪となった。
上位 1 駅(和光市駅)は -0.2 %(坪単価 -0.3 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(和光市駅)は -0.2 %(坪単価 -0.3 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 33.3 % → 2022年 20.0 %)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 16.7 % → 2022年 10.0 %)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2021年 14.2 分 → 2022年 18.3 分、+28.4 %と大きく増加)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 41.7 % → 2022年 20.0 %)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 134万円/坪(40.6万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -0.2%( -0.3万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 9 件(1年前(2021年)に比べて -18.2%( -2件/坪)と不調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 134万円/坪(40.6万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -0.2%( -0.3万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 9 件(1年前(2021年)に比べて -18.2%( -2件/坪)と不調に推移しています。)。
東京メトロ副都心線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
和光市駅 | 134万/坪 (17.6年/44.2坪) | 134万/坪 (17.6年/31.1坪) | 163万/坪 (3.2年/31.9坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
和光市駅 134.1 万/坪(昨年同期比 -0.2 %)
和光市駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 134万円/坪(40.6万円/㎡)です。中古一戸建て相場は1年前(2021年)に比べて -0.2%( -0.3万円/坪)と僅かに下落しています。売買数は 9 件(1年前(2021年)に比べて -18.2%( -2件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 17.6年(昨年 17.6年から +0.1 %増)。平均土地面積は 44.2 坪 (昨年 31.1 坪から +42.2 %増)。平均建物面積は 41.8 坪 (昨年 32.7 坪から +27.9 %増)。
価格上昇要因
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 36.4 % → 2022年 22.2 %)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 18.2 % → 2022年 11.1 %)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2021年 13.7 分 → 2022年 18.7 分、+36.0 %と大きく増加)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 45.5 % → 2022年 22.2 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示