【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年1月〜12月期のJR東西線 (尼崎駅～尼崎駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.7万円/坪(28.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +8.1％( +7.0万円/坪)と堅調に推移しています。売買数は 94 件(１年前(2022年)に比べて -16.8％( -19件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 23.3年(昨年 23.3年から -0.3 ％減)。平均土地面積は 30.2 坪 (昨年 32.8 坪から -8.2 ％減)。平均建物面積は 37.8 坪 (昨年 33.5 坪から +12.6 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加、建物面積 100 平方メートルを超えるゆったり広々とした物件数が大きく減少。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。全ての駅で値上がりした。尼崎駅は、昨年から 5 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは尼崎駅で昨年に比べ +8.4 ％、坪単価は 92.4 万円/坪となった。
上位 1 駅(尼崎駅)は +8.4 ％(坪単価 +7.2 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(尼崎駅)は +8.4 ％(坪単価 +7.2 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 2.7 ％ → 2023年 9.6 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 25.8 ％ → 2023年 32.1 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 28.0 ％ → 2023年 31.0 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった尼崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.4万円/坪(28.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +8.4％( +7.2万円/坪)と堅調に推移しています。売買数は 91 件(１年前(2022年)に比べて -15.7％( -17件/坪)と不調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった尼崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.4万円/坪(28.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +8.4％( +7.2万円/坪)と堅調に推移しています。売買数は 91 件(１年前(2022年)に比べて -15.7％( -17件/坪)と不調に推移しています。)。
| JR東西線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 尼崎駅 | 92.4万/坪 (24.1年/30.1坪) | 85.2万/坪 (24.4年/33.0坪) | 87.1万/坪 (24.5年/42.0坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
尼崎駅 92.4 万/坪(昨年同期比 +8.4 ％)
尼崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.4万円/坪(28.0万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて +8.4％( +7.2万円/坪)と堅調に推移しています。売買数は 91 件(１年前(2022年)に比べて -15.7％( -17件/坪)と不調に推移しています。)。
平均築年数は 24.1年(昨年 24.4年から -1.0 ％減)。平均土地面積は 30.1 坪 (昨年 33.0 坪から -8.9 ％減)。平均建物面積は 38.0 坪 (昨年 33.7 坪から +12.8 ％増)。
価格上昇要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 2.9 ％ → 2023年 9.9 ％)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 22.5 ％ → 2023年 29.6 ％)
価格下落要因
- 築 40 年を超える高経年物件数が小幅増加(全取引物件に占める割合が 2022年 29.2 ％ → 2023年 32.1 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示