【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古一戸建て相場の概況
2023年7月〜9月期のJR東西線 (尼崎駅～尼崎駅)における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 95.5万円/坪(28.9万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて -5.6％( -5.7万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 27 件(１年前(2022年)に比べて +22.7％( +5件/坪)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 22.7年(昨年 20.5年から +10.8 ％増)。平均土地面積は 32.6 坪 (昨年 40.0 坪から -18.5 ％減)。平均建物面積は 43.6 坪 (昨年 35.1 坪から +24.4 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 60 平方メートル未満のDINKS・子供独立後の老後世帯を対象とした中規模物件数が大きく増加、建物面積 60 平方メートル未満のDINKS・子供が独立した老後世帯を対象とした中規模物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 0 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。全ての駅において下落した。尼崎駅は、昨年から 10 ％以上の値下がり。最も値下がりしたのは尼崎駅で昨年に比べ -6.2 ％、坪単価は 95.0 万円/坪となった。
上位 1 駅(尼崎駅)は -6.2 ％(坪単価 -6.2 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(尼崎駅)は -6.2 ％(坪単価 -6.2 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 38.9 ％ → 2023年 46.2 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2022年 20.5 年 → 2023年 22.7 年、+10.8 ％と増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 11.1 ％ → 2023年 15.4 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 27.8 ％ → 2023年 30.8 ％)
駅ごとの中古一戸建て相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった尼崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 95.0万円/坪(28.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて -6.2％( -6.2万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 24 件(１年前(2022年)に比べて +9.1％( +2件/坪)と堅調に推移しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった尼崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 95.0万円/坪(28.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて -6.2％( -6.2万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 24 件(１年前(2022年)に比べて +9.1％( +2件/坪)と堅調に推移しています。)。
| JR東西線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 尼崎駅 | 95.0万/坪 (25.6年/32.6坪) | 101万/坪 (20.5年/40.0坪) | 79.0万/坪 (23.9年/29.6坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古一戸建ての実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
尼崎駅 95.0 万/坪(昨年同期比 -6.2 ％)
尼崎駅における中古一戸建ての価格相場(平均取引価格)は坪単価 95.0万円/坪(28.7万円/㎡)です。中古一戸建て相場は１年前(2022年)に比べて -6.2％( -6.2万円/坪)と弱含みに推移しています。売買数は 24 件(１年前(2022年)に比べて +9.1％( +2件/坪)と堅調に推移しています。)。
平均築年数は 25.6年(昨年 20.5年から +24.9 ％増)。平均土地面積は 32.6 坪 (昨年 40.0 坪から -18.4 ％減)。平均建物面積は 45.1 坪 (昨年 35.1 坪から +28.6 ％増)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が減少(2022年 15.4 分 → 2023年 13.8 分、-10.5 ％と減少)
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が僅かに増加(全取引物件に占める割合が 2022年 38.9 ％ → 2023年 39.1 ％)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2022年 20.5 年 → 2023年 25.6 年、+24.9 ％と大きく増加)
- 築 40 年以内の比較的古い物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 11.1 ％ → 2023年 17.4 ％)
- 築 40 年を超える高経年物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2022年 27.8 ％ → 2023年 34.8 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示