【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
土地相場の概況
2023年10月〜12月期の阪神なんば線 (尼崎駅～大物駅)における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 91.2万円/坪(27.6万円/㎡)です。土地相場は１年前(2022年)に比べて -15.6％( -16.9万円/坪)と不調に推移しています。売買数は 6 件(１年前(2022年)に比べて -57.1％( -8件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均土地面積は 125.5 坪 (昨年 90.3 坪から +39.0 ％増)。
近年の取引物件の特徴は、土地面積 100 平方メートル未満の一般的なファミリー世帯を対象とした物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 1 駅。おおむね昨年と横ばい傾向。大物駅は、昨年から 20 ％以上の値上がり。最も値上がりしたのは大物駅で昨年に比べ +42.6 ％、坪単価は 84.5 万円/坪となった。
上位 1 駅(大物駅)は +42.6 ％(坪単価 +25.3 万円/坪)の上昇。一方、下位 1 駅(尼崎駅)は -23.8 ％(坪単価 -28.9 万円/坪)の下落。
価格上昇要因
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が増加(全取引物件に占める割合が 2022年 28.6 ％ → 2023年 33.3 ％)
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2022年 7.4 分 → 2023年 11.5 分、+54.8 ％と大きく増加)
駅ごとの土地相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった尼崎駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.5万円/坪(28.0万円/㎡)です。土地相場は１年前(2022年)に比べて -23.8％( -28.9万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 5 件(１年前(2022年)に比べて -54.5％( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった大物駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 84.5万円/坪(25.6万円/㎡)です。土地相場は１年前(2022年)に比べて +42.6％( +25.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 1 件(１年前(2022年)に比べて -66.7％( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
| 阪神なんば線 | 現状(2023) (平均築年・面積) | １年前 (平均築年・面積) | ２年前 (平均築年・面積) |
|---|---|---|---|
| 尼崎駅 | 92.5万/坪 (145坪) | 121万/坪 (102坪) | 78.4万/坪 (47.8坪) |
| 大物駅 | 84.5万/坪 (27.2坪) | 59.2万/坪 (47.4坪) | 74.0万/坪 (150坪) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された土地の実売却価格（国土交通省アンケートに基づく）をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位：万円、カッコ内は事例物件の平均築年数／同土地面積。
価格変動が大きかった駅について
大物駅 84.5 万/坪(昨年同期比 +42.6 ％)
大物駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 84.5万円/坪(25.6万円/㎡)です。土地相場は１年前(2022年)に比べて +42.6％( +25.3万円/坪)と大幅に上昇しています。売買数は 1 件(１年前(2022年)に比べて -66.7％( -2件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均土地面積は 27.2 坪 (昨年 47.4 坪から -42.6 ％減)。
価格上昇要因
- 駅からの平均距離が大きく減少(2022年 7.3 分 → 2023年 3.0 分、-59.1 ％と大きく減少)
尼崎駅 92.5 万/坪(昨年同期比 -23.8 ％)
尼崎駅における土地の価格相場(平均取引価格)は坪単価 92.5万円/坪(28.0万円/㎡)です。土地相場は１年前(2022年)に比べて -23.8％( -28.9万円/坪)と大幅に下落しています。売買数は 5 件(１年前(2022年)に比べて -54.5％( -6件/坪)と大幅に減少しています。)。
平均土地面積は 145.2 坪 (昨年 102.0 坪から +42.3 ％増)。
価格下落要因
- 駅からの平均距離が大きく増加(2022年 7.5 分 → 2023年 13.2 分、+77.1 ％と大きく増加)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2022年 36.4 ％ → 2023年 20.0 ％)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅： セグメント：
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示