【監修者】
宅地建物取引士・日商簿記2級
注文住宅会社で15年以上、不動産売買、建築デザイン企画、営業企画等に従事。 主に土地や中古住宅の売買契約、金融・司法書士手続きを経験。 自身でも土地、中古住宅、商業施設等の売買経験あり。 2016年より住宅・不動産専門ライターとしても活動中。 多数の不動産メディアで執筆・監修。 続きを読む...
中古マンション相場の概況
2022年1月〜12月期のJR大村線 (早岐駅~諫早駅)における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は28.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +33.8%( +7.1万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 12 件(1年前(2021年)に比べて -25.0%( -4件/㎡)と大幅に減少しています。)。
平均築年数は 22.6年(昨年 19.7年から +15.1 %増)。平均専有面積は 75.4 ㎡ (昨年 86.2 ㎡から -12.6 %減)。
近年の取引物件の特徴は、築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加。
値上がりした駅数は 1 駅に対して、値下がりした駅数は 0 駅。ほとんどの駅において下落した。諫早駅は、昨年から 20 %以上の値上がり。最も値上がりしたのは諫早駅で昨年に比べ +41.0 %、単価は 28.2 万円/㎡となった。
上位 1 駅(諫早駅)は +41.0 %(単価 +8.2 万円/㎡)の上昇。一方、下位 1 駅(諫早駅)は +41.0 %(単価 +8.2 万円/㎡)の下落。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 7.7 % → 2022年 25.0 %)
価格下落要因
- 平均築年数が増加(2021年 19.7 年 → 2022年 22.6 年、+15.1 %と増加)
駅ごとの中古マンション相場について
鉄道路線中、最高値の駅となった諫早駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は28.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +41.0%( +8.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 10 件(1年前(2021年)に比べて +25.0%( +2件/㎡)と大幅に増加しています。)。
鉄道路線中、最低値の駅となった諫早駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は28.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +41.0%( +8.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 10 件(1年前(2021年)に比べて +25.0%( +2件/㎡)と大幅に増加しています。)。
JR大村線 | 現状(2022) (平均築年・面積) | 1年前 (平均築年・面積) | 2年前 (平均築年・面積) |
---|---|---|---|
早岐駅 | 28.1万/㎡ (0年/75.0㎡) | - | 28.2万/㎡ (13.5年/85.0㎡) |
ハウステンボス駅 | - | 20.3万/㎡ (24.7年/91.0㎡) | 23.2万/㎡ (25.1年/67.5㎡) |
南風崎駅 | - | - | - |
大村駅 | - | 25.2万/㎡ (13.0年/86.7㎡) | - |
諫早駅 | 28.2万/㎡ (22.6年/75.5㎡) | 20.0万/㎡ (18.6年/83.1㎡) | 14.9万/㎡ (24.4年/87.5㎡) |
※『ウチノカチ』データベースに登録された中古マンションの実売却価格(国土交通省アンケートに基づく)をもとに、鉄道路線の駅ごとに平均単価を算出。単位:万円、カッコ内は事例物件の平均築年数/同専有面積。
価格変動が大きかった駅について
諫早駅 28.2 万/㎡(昨年同期比 +41.0 %)
諫早駅における中古マンションの価格相場(平均取引価格)は28.2万円/㎡です。中古マンション相場は1年前(2021年)に比べて +41.0%( +8.2万円/㎡)と大幅に上昇しています。売買数は 10 件(1年前(2021年)に比べて +25.0%( +2件/㎡)と大幅に増加しています。)。
平均築年数は 22.6年(昨年 18.6年から +21.6 %増)。平均専有面積は 75.5 ㎡ (昨年 83.1 ㎡から -9.2 %減)。
価格上昇要因
- 築 3 年未満の新築同様の物件数が大きく増加(全取引物件に占める割合が 2021年 20.0 % → 2022年 25.0 %)
価格下落要因
- 平均築年数が大きく増加(2021年 18.6 年 → 2022年 22.6 年、+21.6 %と大きく増加)
- 駅からの平均距離が大きく増加(2021年 7.2 分 → 2022年 14.3 分、+97.2 %と大きく増加)
- 駅から徒歩 6 分未満の比較的駅が近い物件数が大きく減少(全取引物件に占める割合が 2021年 37.5 % → 2022年 20.0 %)
セグメントごとの取引物件の内訳
対象駅: セグメント:
※各年ごとの取引件数の割合が高いセグメントほど赤く表示